明治学院大学

所属学科のカリキュラム留学におけるプログラムにより留学をする学生

250,000円を在学中1回限り

経済的理由により修学が困難であり、かつ学業継続の意思があると認定された学生

半期あたり、年間授業料の半額に施設費の半額を加えた額を上限

毎年秋学期始め(9月下旬～10月上旬頃)、当該学期にカリキュラム留学に行く者は7月初旬頃

秋学期に申請した者のみ、翌年度春学期に受給するための更新手続きを行うことが可能(3月上旬頃)。

（1）卒業後は、映画・音楽・演劇・テレビ番組などのエンターテインメントの製作に携わるプロデューサー・演出家・ディレクターまたは、タレント・アーティストを発掘・育成するマネージャーなどを志す者（2）応募年度（2025年4月以降）において、本財団が指定する以下の大学又は専門学校に在学（休学者、大学院生を除く）する者で、大学生は第2・第3学年在籍者、短期大学生及び専門学校生は第2学年以降の在籍者とし標準修業年限とします。■大学指定校：22校青山学院大学、関西大学、関西学院大学、京都芸術大学、慶應義塾大学、駒澤大学、ｓ成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東洋大学、同志社大学、桐朋学園芸術短期大学、日本大学、法政大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学■専門学校指定校：3校イーエスピー学園、滋慶学園COMグループ（東京スクールオブミュージック＆ダンス専門学校等）、東放学園（3）心身ともに健康でかつ、志が高くコミュニケーション能力が優秀な者（4）本財団が主催する年2回程度の交流会等の行事に出席できる者（5）国籍は問いませんが、日本語による意思伝達が十分に可能であり、各大学又は専門学校卒業後は日本国内のエンターテインメント業界で働ける者（6）年齢制限はありません。

月額　3万円

2025年度募集告知の開始日から2025年4月下旬まで

30名程度

支給期間（1）採用時4年制大学の第2学年在籍者は2025年4月から2年間とします。（2）採用時4年制大学の第3学年在籍者は2025年4月から1年間とします。（3）短期大学生及び専門学校生は2025年4月から1年間とします。

学業・人物とも優秀であると認定された私費外国人留学生

150,000円

※指名制につき学生自身からの申請はできません。

学業・人物とも優秀であると認定された学生

200,000円 または 100,000円 または 70,000円

応募資格(1)学力基準について学部生で2年生以上の方は、直近1年間の標準GPAが3.1以上の方となります。(2)家計基準あり

100,000円/月

2025/04/09(水)

大学（2年～※2025年4月現在）大学院修士課程・博士課程に在籍する学生

月額3万円（年間36万円）1年間限定

2025年3月1日（土）～5月15日（木)

100名程度

大学院

（1）専攻する学部・学科に拘らずスポーツ技能の向上に励み日々鍛錬している者で、大学公認の運動部に所属し真摯な取組み姿勢が感じられ、今後の成果が期待出来る者（2）大学推薦を受けられる者（3）上記の条件を満たす新入生および在学中の1年生・2年生・3年生

月額10万円（年額120万円）給付期間：奨学生に採用したときから、正規の最短修業年限の終期まで

2025年4月23日（水）

最大5名

60,000円/月

日本に就学・研究のために私費で来日し（応募時に日本にいること）、わが国の学校に在籍し学業、人物とも優秀で、かつ健康で、学資の支弁が困難と認められる者。他の機関から、大学学部生は月額50,000円を超える金額の奨学金を受けていない者。ただし、この場合他の機関が重複受給を認めていること。文部科学省から学習奨励費を受給している者の重複受給は認めない。※原則として、大学学部第1学年在学者※正規学生国籍：外国籍（原則としてアジア諸国）※大学学部第1学年生は年齢30歳未満※指定校からの推薦学生、もしくは当財団の奨学生への再応募資格を有する学生※2025年4月1日現在

月額170,000円

2025/04/14(月)

推薦人数1名

次の条件を満たす者①大学1年生。②学術優秀な者。③品行方正で、礼儀、礼節、身なり、言葉遣いが当育英基金の奨学生として相応しい者。④保護者の年収や資産が著しく少なく、学費の支弁が困難な者。⑤在学する大学の推薦を受けた者。

月額5万円給付期間：在学する大学の正規の最短修業年限

2025/04/07(月)

推薦人数　2名

1、2025年4月に、日本の4年制大学の3学年に進級し、ジャーナリストあるいはジャーナリズム研究者を目指して勉学に励んでいる方およびメディア関係全般での就業・研究を目指している方。ただし、大学卒業後の進路まで拘束するものではありません。結果的に異なる分野に進まれても問題はありません。1、志操堅固、健康優良で、学業成績優秀な方。学業成績の目安は大学1、2年生時の成績表で、優あるいは優相当以上の評価が5割以上あることとします。1、学費の援助が必要と認められる方。他の奨学金との併給は可能です。

月額 4万円給付期間：奨学生採用が決まった年の年度初めから、在籍する大学の最短卒業時まで（最長2年間）

2025/04/07(月)

学内から3名まで推薦

以下のいずれの各項にも該当する者・2025年4月に日本の大学に入学する者（4年制の学部・学科生に限る。ただし通信教育課程及び夜間学部生、並びに留学生を除く。）・2025年4月1日現在、20歳以下である者・経済的な支援を必要とする者

月額：10万円給付対象期間：2025年4月～2029年3月（最短修業年限）

2025年2月3日（月）～4月4日（金）

700名程度

以下のa～ｆの項目すべてに該当する方なお、他の奨学金等との併用についての制限はありません。a．日本の大学に在籍する大学生（2025年度の新1年生を除く）である者（4年制の学部・学科生に限る。ただし通信教育課程及び夜間学部生、並びに留学生を除く。）b．2025年4月1日現在、23歳以下である者c．最短修業年限(*)にて卒業の見込みがある者d．昨年までの「がんばれ！日本の大学生」応援給付金を受給していない者e．当財団の奨学生ではない者f．勉学に励み、目標をもって頑張っている大学生

30万円

2025年3月3日（月）～4月16日（水）

3,500名程度

応募資格：以下の3点を全て満たす者・東京都所在の大学・専門学校に在学する外国人留学生で学業に熱意を持って取り組んでいる者。・学業成績、人物ともに優れており、在学する学校長等の推薦する者。・最短修業年限までの給費期間が1年以上見込まれる者（在学年数1年以上の者）。

月額35千円（年間420千円・返済の必要はない）支給期間：奨学生として採用されたその年度の始期から、在学する学校の正規の最短修業年限の終期まで。

2025年3月15日受付開始、4月末日

若干名

家計が急変したことで、直近の収入が非課税世帯相当まで減少する場合

随時※申し込み期限は事由発生から3ヶ月以内です。

将来、社会福祉または心理学関連領域の職業に従事することを志している3年次以上の学部生、および大学院生

年度ごとに異なる

6月中旬～7月上旬

4年制及び6年制大学の学生（学部生）以下Ａ～Ｄの要件をすべて満たす方が申請できます。Ａ．交通事故により保護者等を失うか、又は保護者等が交通事故により重度の心身障害（※1）を負った方。あるいは、学生本人が交通事故により障害もしくは傷病を負った方。（※2）（※1）保護者等の重度の心身障害とは、次のいずれかに該当することを言う。（心身障害等の原因が交通事故によることが条件になります。）1．障害者手帳 1～4級2．精神障害者手帳 1～3級3．自動車損害賠償保障法施行令別表第1及び第2の1～7級（※2）学生本人の場合は、上記（※1）を適用せず、軽度であってもその障害もしくは傷病と交通事故との因果関係が交通事故証明書、診断書等で認められれば、対象者といたします。Ｂ．2025年4月現在、18歳以上21歳以下である方。（高等学校在学中の予約採用は行っていないため、高校3年生の方は大学入学後、4月に本人から申請するよう願います。）Ｃ．Ａ項を原因として、経済的に修学が困難であると認められる方。（以下3の応募基準を満たす方。）Ｄ．学術優秀、品行方正で勉強意欲のある方。

月額30,000円期間：正規の最短修学期間

2025/04/07(月)

20名

外国の大学において学ぶ目的を有し、国外認定留学を大学から承認された学生

1学期につき250,000円を、当該留学により本学での学籍が『留学中』となる学期毎に給付※ただし、一部の留学プログラムについては金額が異なる。

秋留学の場合は6月～7月頃、春留学の場合は1月頃

以下のすべての条件を満たしている者1)2025年度一般入学試験(全学部日程・A日程・B日程)、大学入学共通テスト利用入学試験(前期・後期)で本学を受験する者2)日本国籍を有する者、または永住者、定住者、日本人(永住者・定住者)の配偶者・子である者3)東京都(島しょ部を除く ※1)・神奈川県・埼玉県・千葉県以外の国内高等学校または中等教育学校等の出身者(通信制を除く)※1：東京都の島しょ部(伊豆諸島・小笠原諸島)に所在する該当学校の出身者は申請可能です。4)上記の学校を卒業(修了)した者または2025年3月に卒業(修了)見込みの者で、本学へ入学後は4年間自宅外から通学する予定の者5)上記の学校(中等教育学校の場合は後期課程)での全体の評定平均値が、申請時に3.6以上である者6)父母(※2)の年収について、市区町村が発行する「令和6年度(令和5年分)所得証明書」に記載された「所得金額」が、父母合計で600万円(※3)以下である者※2：父母が共にいない場合は、父母に代わって家計を支えている方とします。※3："「所得金額」が父母合計で600万円”は、父母共に収入が給与のみであれば、収入金額(課税前)の父母合計では800万円～900万円程度が目安となります。

年額40万円（授業料・施設費と相殺）給付期間：原則として4年間（学期ごとに継続審査あり）

約200名

※「高等教育の修学支援新制度」との併用について文部科学省が実施する「高等教育の修学支援新制度」との併願は可能ですが、本奨学金の支給を一部制限することがあります。

経済的理由により修学が困難であり，かつ学業継続の意思があると認定された，本学における私費外国人留学生

年間授業料の半額を上限とする

9月下旬頃、当該学期にカリキュラム留学に行く者は7月初旬頃

以下の(1)～(5)のすべてに該当すること。(1)日本国籍を有すること(2)国内の大学の経済系学部※に在籍する学部3年生であること(3)募集年度4月1日時点で年齢25才以下であること(4)経済的な理由により学費の支弁が困難であること(5)就学状況及び生活状況について適時報告できること※経済学部、経営学部及び商学部、並びにこれらに類するもの（例：政治経済学部経済学科、社会・国際学群社会学類経済学主専攻、理工学部経営工学科）

年額 48万円給付期間：2年間（学部3年次・4年次）

令和7年4月1日～5月31日

10名

以下の(1)～(5)のすべてに該当すること。(1) 日本国籍を有すること(2) 国内の大学の経済系学部※に在籍する学部3年生であること(3) 応募締切日時点で年齢25才以下であること(4) 経済的な理由により学費の支弁が困難であること(5) 就学状況及び生活状況について適時報告できること・学業成績：GPA（Grade Point Average）が 3.0 以上であること

年額48万円給付期間：2年間（学部3年次・4年次）

令和7年4月1日～5月31日

10名

住民税非課税世帯・準ずる世帯の学生

4月と9月

・給付奨学金(原則返還が不要な奨学金)・授業料等の減免(授業料と入学金の免除または減額)

災害救助法適用地域またはその周辺地域で、ご父母またはご父母に代わって家計を支えている方が被災された学部学生

財布の紛失や急病等、不測の事態が生じて急に現金が必要になった時

5,000円

無利子

返還期間：貸付を受けた日の翌日から起算して2週間以内

諸種の事情により学納金の納入が困難になった場合

当該学期の授業料と施設費を合計した額の半額を上限

返還期間：貸付を受けた月の翌月から起算して6ヵ月以内とし、一括または分割での返済となります。但し、卒業年次生はその年度の3月中旬(9月卒業予定者は、その在学期間)までとします。

次の（1）、（2）に掲げる要件を満たす必要があります。（1）主たる生計維持者の要件育英資金の貸与を申し込む者（以下「申請者」という。）の生計を主として維持する者が県内に居住していること。（2）申請者の要件①次のア、イに掲げる学校のいずれかに在学していること。ア 大学（短期大学を含む。通信課程及び大学院は含まない。）イ 専修学校（専門課程に限る）②向学心に富み、優れた素質を有する学生であって、経済的理由により修学が困難であり、在学する学校の長が推薦すること。※申請には学校が作成する推薦調書（様式は学校に配布）が必要です。また、家計や学力の基準により審査します

32,000円、48,000円、63,000円から選択

2025/04/07(月)

自宅外

次の（1）、（2）に掲げる要件を満たす必要があります。（1）主たる生計維持者の要件育英資金の貸与を申し込む者（以下「申請者」という。）の生計を主として維持する者が県内に居住していること。（2）申請者の要件①次のア、イに掲げる学校のいずれかに在学していること。ア 大学（短期大学を含む。通信課程及び大学院は含まない。）イ 専修学校（専門課程に限る）②向学心に富み、優れた素質を有する学生であって、経済的理由により修学が困難であり、在学する学校の長が推薦すること。※申請には学校が作成する推薦調書（様式は学校に配布）が必要です。また、家計や学力の基準により審査します

27,000円、40,000円、53,000円から選択

2025/04/07(月)

自宅

2025年4月1日現在在学中か、2025年4月より入学見込の方で、次の①または②のいずれかに該当する方です。①福島県いわき市・茨城県北茨城市及びその周辺地域居住者の子弟。②福島県内および茨城県内の学校に在学する者。※他の奨学金との併給も可能です。

35,000円

採用時から在学する学校での最短修業年限まで

無利子

2025年4月28日（月）

返還期間：貸与が終了した月の6ヶ月後から、貸与を受けた期間の2倍の期間内

5名程度

福祉系大学経営者協議会加盟大学及び本法人が指定する大学および専門学校に在籍する学生で、将来、社会福祉関係の事業所や福祉施設等に従事する意欲のある方。※大学院生・通信教育課程の学生については対象外となります。

40,000円

在学校の最短修業期限まで

無利子

2025年4月14日（月）

返還期間：貸付を終了した翌月から起算して６ヶ月据え置き、その翌月から10年以内 (120回以内)

30名程度

優遇制度卒業後、公益財団法人鉄道弘済会または社会福祉法人東京弘済園に就職し、業務に従事する期間は、当該月の返済を免除します。

(1)保護者が石川県内に現に引き続き3年以上居住していること。(2)学業成績が平均水準以上であり、学業を確実に修了できる見込みがあること。(3)家計が急変した者で、次のいずれかに該当すること。ア.主たる家計支持者が会社等の倒産等により解雇され、または早期退職した場合。また、再就職したが収入が著しく減少している場合。イ.主たる家計支持者が死亡または離別した場合。ウ.主たる家計支持者が破産した場合。エ.病気、事故、会社倒産、経営不振、その他家計急変の事情により、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大または収入が減少した場合。オ.火災、風水害、震災等の災害により災害救助法、天災融資法の適用を受ける著しい被害またはこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことににより、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大または収入が減少した場合。(4)日本学生支援機構の奨学金の貸与を受けていないこと。※令和6年能登半島地震に被災した学生は(1)と(3)の要件を満たしていること。

44,000円

採用決定時から採用年度末（「緊急採用奨学金継続願」を提出した場合は、翌年度末まで継続可）

無利子

随時

家計の急変(家計を支えている方の減収、失職、病気、破産、災害による被災等)で奨学金を緊急に必要とする場合

第二種

随時※申し込み期限は事由発生から原則12ヶ月以内です。

家計の急変(家計を支えている方の減収、失職、病気、破産、災害による被災等)で奨学金を緊急に必要とする場合

第一種

随時※申し込み期限は事由発生から原則12ヶ月以内です。

第一種

無利子

4月と9月

学位（学士号）取得を目的として海外の大学に入学（または編入学）を希望する学生学位（修士号または博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する学生

第二種

大学進学者：20,000円～120,000円の範囲から1万円単位で選択大学院進学者：50,000円、80,000円、10,000円、130,000円、150,000円から選択

学位取得のための入学（または編入学）年月から、その大学または大学院の標準修業年限の終期まで

大学進学者・大学院進学者共に、入学時特別増額貸与奨学金（有利子10万～50万円より選択、初回振込時に1回限り貸与）の申込も可能。

第二種

利子

4月と9月

日本学生支援機構の貸与奨学金(第一種・第二種)を受給されている場合

一時金、10万円～50万円の範囲で選択