私立大学/大阪
学部・学科・コース
商学部
∟ 商学科 (定員数:150人)
∟ マーケティング戦略コース
∟ グローバル・ビジネスコース
∟ 財務情報コース
経営学部
∟ 経営学科 (定員数:280人)
∟ グローバル管理者育成コース
∟ 経営管理者育成コース
∟ 後継者育成コース
∟ 起業家育成コース
∟ ホスピタリティ経営学科 (定員数:100人)
経済学部
∟ 経済学科 (定員数:400人)
∟ 産業経済コース
∟ 公共経済コース
∟ スポーツ経済コース
∟ グローバル・エコノミーコース
法学部
∟ 法学科 (定員数:150人)
∟ 行政コース
∟ 企業コース
∟ 市民コース
外国語学部
∟ 英語学科 (定員数:120人)
∟ 英語教育コース
∟ 英語実践コース
国際学部
∟ 国際学科 (定員数:80人)
∟ 国際協力コース
∟ 地域理解コース
情報学部
∟ 情報学科 (定員数:100人)
学費(初年度納入金)
商学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 商学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
∟ マーケティング戦略コース
∟ グローバル・ビジネスコース
∟ 財務情報コース
経営学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 経営学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
∟ グローバル管理者育成コース
∟ 経営管理者育成コース
∟ 後継者育成コース
∟ 起業家育成コース
∟ ホスピタリティ経営学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
経済学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 経済学科
131万660円
入学金を含みます
2023年度納入金
∟ 産業経済コース
∟ 公共経済コース
∟ スポーツ経済コース
∟ グローバル・エコノミーコース
法学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 法学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
∟ 行政コース
∟ 企業コース
∟ 市民コース
外国語学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 英語学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
∟ 英語教育コース
∟ 英語実践コース
国際学部
131万660円
2023年度納入金
∟ 国際学科
131万660円
入学金を含みます。
2023年度納入金
∟ 国際協力コース
∟ 地域理解コース
情報学部
114万2660円
2023年度納入金
∟ 情報学科
114万2660円
入学金を含む)+〔1単位8000円×履修登録単位数〕(単位制授業料制度
2023年度納入金
奨学金一覧
-
【給付型】学生奨励金”夢を実現させよう”(全学部共通)
-
【給付型】企業後援会奨学金(全学部共通)
対象 学業成績・人物共に優秀であり、健康にして将来有為な人材となる見込みのある者で、所定の成績を修得している者。
給付額 100,000~200,000円(年額)
申込時期 4月
人数 40名程度
-
【減免型】学費減免制度 スポーツ・文化活動(全学部共通)
人数 入学者全員
備考 初年度年間学費から200,000円
-
【減免型】学費減免制度 ファミリー(2年次以降)(全学部共通)
対象 前年度の学業成績が優秀な方
備考 年間学費の2割
適用期間は、入学後から4年次までとし、留年生は除きます。 -
【減免型】学費減免制度 ファミリー(初年度)(全学部共通)
対象 ・全体の学習成績の状況が4.3から5.0までの入学者
・全体の学習成績の状況が3.5から4.2までの入学者
・全体の学習成績の状況が3.0から3.4までの入学者人数 入学者全員
備考 ・全体の学習成績の状況が4.3から5.0までの入学者:初年度年間学費の3割
・全体の学習成績の状況が3.5から4.2までの入学者:初年度年間学費の2割
・全体の学習成績の状況が3.0から3.4までの入学者:初年度年間学費の1割
適用期間は、入学後から4年次までとし、留年生は除きます。 -
【減免型】学費減免制度 一般(2年次以降)(全学部共通)
対象 前年度の学業成績が優秀な方
備考 年間学費の半額を減免(2教科選択前期・3教科・英語1教科)
※初年度減免者を対象に3年間(短大は1年間)毎年審査します。 -
【減免型】学費減免制度 一般(初年度)(全学部共通)
対象 総合点が80%以上の入学者
人数 入学者全員
備考 初年度年間学費の半額を減免
(2教科選択前期・3教科・英語1教科) -
【減免型】学費減免制度 共通テスト利用(2年次以降)(全学部共通)
対象 前年度の学業成績が優秀な方
備考 年間学費の半額を減免(一般併用・A日程)
※初年度減免者を対象に3年間(短大は1年間)毎年審査します。 -
【減免型】学費減免制度 共通テスト利用(初年度)(全学部共通)
対象 総合点が80%以上の入学者
人数 入学者全員
備考 初年度年間学費の半額を減免(一般併用・A日程)
-
【減免型】学費減免制度 公募推薦(全学部共通)
対象 スタンダードにおいて総合点が80%以上の入学者(前期のみ)
人数 入学者全員
備考 初年度年間学費の半額
-
【減免型】学費減免制度 指定校(2年次以降)(全学部共通)
対象 前年度の学業成績が優秀な方
備考 年間学費の2割
-
【減免型】学費減免制度 指定校(初年度)(全学部共通)
対象 全体の学習成績の状況が4.5から5.0までの入学者
全体の学習成績の状況が4.0から4.4までの入学者人数 入学者全員
備考 全体の学習成績の状況が4.5から5.0までの入学者:初年度年間学費の3割
全体の学習成績の状況が4.0から4.4までの入学者:初年度年間学費の2割
適用期間は、入学後から4年次までとし、留年生は除きます。 -
【減免型】学費減免制度 奨学金チャレンジ(2年次以降)(全学部共通)
-
【減免型】学費減免制度 奨学金チャレンジ(初年度)(全学部共通)
人数 入学者全員
備考 初年度年間学費から選抜結果に応じて全額・7割・5割・3割のいずれかを減免
-
【減免型】高等教育の修学支援制度 日本学生支援機構(給付型)/授業料減免(全学部共通)
-
【減免型】白井奨学生制度(全学部共通)
対象 募集分野
学業分野、社会・文化活動分野
【学業】
学業成績・人物ともに極めて優秀であり、健康にして将来有為な人材となる見込みのある1~3年次生。
【社会・文化活動】
学業成績・人物ともに良好であり、社会的・芸術的活動などにおいて、本学の名を高めた実績のある者または将来本学の名を高め得ることが十分期待される1~3年次生。備考 第1種:年間学費相当額
第2種:年間学費7割相当額
第3種:年間学費半額相当額
第4種:年間学費3割相当額
第5種:年間学費2割相当額
第6種:年間学費1割相当額 -
【減免型】留学における奨励金(全学部共通)
-
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
対象 経済的理由により修学に困難がある優れた学生
種類 第一種
貸与(月額) 54,000円(最高月額)(私立大学、自宅通学の場合)
※家庭基準により異なります利子 無利子
-
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
対象 経済的理由により修学に困難がある優れた学生
種類 第二種
貸与(月額) 20,000~120,000円から選択
利子 利子
就職・資格
就職先企業一覧
住宅・建設業界
株式会社ビケンテクノ、株式会社ニトリ、近鉄不動産株式会社、株式会社サニックス、丸井産業株式会社、リック株式会社、住友林業ホームサービス株式会社、中井エンジニアリング株式会社、パナソニックホームズ不動産株式会社、株式会社エイブル、株式会社NIPPO、小野建株式会社、イオンディライト株式会社、日本住宅流通株式会社、永大産業株式会社、西尾レントオール株式会社 ほか
ものづくり業界
はるやま商事株式会社、ダイドー株式会社、株式会社コノエ、ゴールドフラッグ株式会社、日本機材株式会社、大宝工業株式会社、協栄産業株式会社、三菱ふそうトラック・バス株式会社、リコージャパン株式会社 ほか
航空・運輸業界
株式会社間口、センコー株式会社、株式会社日立物流西日本、株式会社丸和運輸機関、トランコム株式会社、日本交通株式会社、株式会社サカイ引越センター、近畿日本鉄道株式会社、四国旅客鉄道株式会社(JR四国)、株式会社フェリーさんふらわあ ほか
商社・小売業界
株式会社リクルート、伊丹産業株式会社、トヨタカローラ新大阪株式会社、株式会社ゲオホールディングス、株式会社ノジマ、株式会社ベルーナ、株式会社ヤマダホールディングス、株式会社ライフコーポレーション、ホシザキ京阪株式会社、株式会社コメリ、株式会社関西ケーズデンキ、上新電機株式会社、コーナン商事株式会社、株式会社平和堂、株式会社カインズ、日産大阪販売株式会社、株式会社ホンダ北大阪、株式会社あさひ(サイクルベースあさひ)、神戸トヨペット株式会社、株式会社ファミリーマート、株式会社コジマ、株式会社バイク王&カンパニー、株式会社ヨーク、大黒天物産株式会社、マークジェイコブスジャパン株式会社 ほか
金融業界
京都北都信用金庫、岡三証券株式会社、京都信用金庫、株式会社名古屋銀行、株式会社島根銀行、日本生命保険相互会社、近畿産業信用組合、北おおさか信用金庫 ほか
旅行・エンタメ業界
株式会社星野リゾート、アパホテル株式会社、ルートインジャパン株式会社、株式会社ケン・金沢ホテルマネジメント、株式会社パークフロントホテル、ヒルトン広島、リゾートトラスト株式会社、ホテルニューアワジグループ、湯快リゾート株式会社 ほか
IT・コンピュータ業界
宝永電機株式会社、旭情報サービス株式会社、株式会社システナ、株式会社プロシード、株式会社サイネックス、株式会社ソフトウェア・サービス、トライアルグループ、富士ソフト株式会社、泉州電業株式会社、トランスコスモス株式会社、サービス&セキュリティ株式会社、リョービ株式会社、コムチュア株式会社、株式会社システムリサーチ、株式会社電算情報技研、新生電子株式会社、株式会社NTTデータ関西、株式会社大塚商会 ほか
公務員業界
防衛省・自衛隊、警視庁、大阪府警察本部、兵庫県警察本部、京都府警察本部、守口市門真市消防組合、阿波市役所、吹田市消防本部 ほか
医療・福祉業界
株式会社三笑堂、医療法人協和会、株式会社サンドラッグ、ロングライフホールディング株式会社、ゲンキー株式会社 ほか
教育業界
高槻市立第九中学校、高槻市立冠中学校、豊中市立第十三中学校、学校法人大阪学院大学 ほか
スポーツ・健康業界
株式会社アルペン、株式会社ヒマラヤ、つるや株式会社(つるやゴルフ)、株式会社エヌ・エス・アイ ほか
フード業界
株式会社スギヨ、株式会社サイゼリヤ、エスフーズ株式会社、山崎製パン株式会社、タマノイ酢株式会社、株式会社王将フードサービス ほか
学校広報ご担当者様
さらなる情報掲載や掲載内容のご修正をご希望の場合は こちら よりご連絡ください。