九州大学

ITを志すもので、2025年4月に入学する20歳以下の学部1年生、もしくは高等専門学校等から編入学する22歳以下の学部3年生。高等学校等の評定平均が3.5以上。財団の定める生計基準を満たすもの。他の奨学金との併給可。

月額　60,000円

2025/4/4

日本国籍を有する学部生・大学院生。GPAが3.1以上のもの。（学部1年生の場合は、評定平均が4.0以上のもの。）財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用・併願可。

年額上限1,200,000円

学部1年生：2025/4/4学部2年以上・大学院生：2025/3/5

月額80,000円

2025/4/9

学内選考2名

他の奨学金との併給可。

年額　480,000円

2025/5/31

日本国内に居住し、日本国籍を有していること。2025年4月1日時点で、建築学を専攻する大学3年生または修士1年生。GPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の給付奨学金制度への併願・併用不可。

年額　600,000円

2025/5/31

2025年4月現在、満30歳以下の「表面の科学」の科学・物理学分野の研究を行う博士課程1年生に在籍する女子学生。日本国籍を有するもの。所得制限なし。他の奨学金との併用可。

年額　400,000円

2025/6/20

大学院

学業やスポーツに前向きにチャレンジしている在学中の学部生。他の奨学金や授業料減免との併用可。

月額50,000円

2025/5/31

2025年度に金融経済の教育プログラムを受講する学部3・4年生。申請時点において、休学中又は留年中でないこと。他の奨学金との併用可。

年額150,000円

2025/6月初旬

先着50名

日本に居住し、応募時点で理工系を学ぶ学部1年生もしくは高等専門学校から編入した3年生の女子学生。理工系及びそれに準ずる学部・学科。他奨学金（貸与を含む）との併用可。

授業料相当額（最大年額　1,200,000円）

2025/5

ICT技術の分野に就業することを志す、2025年4月1日時点で30歳以下の学部生・大学院生。同一生計家族全員の所得金額の合計が800万円以下のもの。他の奨学金との併給可。

年額 2,000,000円

2025/6/2

学内選考3名

長野県出身であり、2025年4月に学部2・3年生または修士課程1年生であるもの。機械工学・電気工学・制御工学等を専攻にするもの他の奨学金との併用可。

月額 60,000円

2025/4/4

2025年4月1日時点で、地球環境保全、廃棄物リサイクル等に関連する教育課程を選択している学部3・4年生。日本国籍を有するもの。他の奨学金との併願・併給可。

月額50,000円

2025/4/15

2025年4月1日現在、学部2年生以上、修士課程、博士課程の学生。環境保全の分野で将来、社会貢献を目指すための科目を履修しているもの、または、芸術分野（美術デザイン分野）で作品の創作活動を行っているもの。GPAが2.5以上のもの。過去に当財団の奨学金を受給していないもの。他の奨学金との併用可。

年額　200,000円

2025/4/4

学内選考各学部、各研究科3名以内

2025年4月1日現在、満30歳以下で工学府、理学府、総合理工学府、システム情報科学府、数理学府に在学する者。（留学生を除く）家計支持者の税込年収が合計800万円未満の者。GPAが2.5以上の者(A以上が8割以上）。他の奨学金との併用不可。（日本学生支援機構の貸与奨学金・研究に直接関係する経費に限定された研究助成との併給は可）

月額　120,000円

2025/4/4

学内選考3名

令和7年4月1日現在、修士課程または博士課程に在籍し、満30歳以下の者。日本語能力：留学生として日本語に支障のない者。“読み書きと会話”について(1)から(3)全てに問題ないことが必要である。(1)財団の奨学金給与規程や事務局との文書やメール連絡等、日本語の文書理解が可能(2)願書や月次報告書への日本での記入が可能(3)式典出席時や事務局との電話連絡等、日本語でのコミュニケーションが可能

月額12万円支給期間：2025年4月～正規の最短修業年限の終期まで

2025年3月19日（水）～4月4日（金）

学内選考1名推薦

大学院

日本国籍を有し、2025年4月1日時点で、4年制学部に在籍する、30歳以下の学部2～4年生。他の奨学金との併給可。

月額30,000円

2025/4/30

2025年4月1日時点で、23歳以下の4年生課程の学部2～4年生。過去に応援給付金を受給していないもの。当財団の奨学生ではないもの。他の奨学金との併用可。

一括　300,000円

2025/4/16

2025年4月1日現在、20歳以下の学部新1年生。他の給付型奨学金との併用不可（貸与奨学金は併用可）。

月額100,000円

2025/4/4

対象学生：学部2年生以上、修士、博士　※2025年4月時点。対象地域：東南アジア諸国、インド、パキスタン、スリランカ、バングラデシュ、ネパール、ブータン、モンゴル、中南米諸国、アフリカ諸国日本語能力：日本語でのコミュニケーションが取れる者（日本語能力試験N3以上、または同等以上）

月額10万円支給期間：2025年4月から正規専攻課程の最短修業年限の終期まで

2025年2月3日（月）～2025年4月18日（金）

2025年4月現在で、学部2年生または修士課程・博士課程・一貫制博士課程の1年生に在籍するもの。日本国籍を有するもの。他の奨学金との併給不可。（日本学生支援機構・大学独自制度奨学金は除く）

月額　70,000円

2025/5/16

2025年4月1日時点で、大学(学部1年生除く)、大学院修士課程に在学する日本人学生。前年度までのGPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併給可。

月額30,000円

2025/5/10

2025年4月現在、理系分野の学部3年生、6年制の学部は5年生、修士1年生または博士1年生。世帯収入が500万円以下であるもの。他の奨学金との併用可。

月額　40,000円

2025/4/4

学内選考1名

対象学生：修士1年、博士1年　※2025年4月時点。(医歯薬系を除く)対象地域：タイ・インドネシア・中国・韓国・ベトナム日本語能力：日本語による意思伝達が可能である者・財団事務局とは、原則、日本語でのコミュニケーションとなる。日常的な場面で使われる日本語をある程度理解して表現する必要がある。・申請書類はWord書式への日本語での入力が必要。研究計画書は英語での記入も可能。・面接はオンラインで日本語で行われる。

月額15万円、海外研究活動支援奨学金上限20万円（1回/年、奨学金支給期間内のみ）支給期間：2025年4月以降、在籍する大学院の正規の修学期間(修士課程は2年間、博士課程は3年間を限度とする)

2025年3月5日（水）～4月7日（月）

学内選考5名推薦

大学院

・推薦人数5名は、対象5カ国より各1名である。

対象学生：・2025年4月入学の学部1年生（新入生）・2025年3月時点で、学部1～3年生大学公認の運動部に所属していることが必要です。

月額10万円支給期間：最短修業年限

～4月10日

日本国籍を有し、食科学に関連する研究を行い、食科学の発展に貢献する研究者を目指す大学院生。留学予定のものは応募不可。他の奨学金との併用可。

年額　1,000,000円

2025/4/4

学内選考4名

大学院

本地震･豪雨による災害救助法適用地域に在住するか、若しくは同地に実家があり、学費や生活費を支払う両親が被災したり家屋が倒壊するなどして、経済的理由により修学が困難な学部生。（修業年限6年を含む）民間給付奨学金との併給・併願不可。（他の貸与奨学金、国の定める高等教育の修学支援新制度、地方自治体・大学独自の奨学金については併給可）

月額　50,000円

2025/4/9

学内選考1名

2025年3月末時点で20歳以下であり、2024年4月に学部2年生であるもの。保護者の2024年の所得が550万円以下のもの。学部1年次のGPAが3.0以上のもの。他の奨学金との併用可。

年額 120,000円

2025/4/30

2025年4月入学の学部新1年生。他の奨学金との併用不可。（日本学生支援機構第3・第4区分の給付・貸与・授業料減免は併給可）但し地方公共団体や大学等による奨学金は給付・貸与共に併給可。

月額60,000円

2025/5/23

学内選考（面接あり）2名

他、各種奨励金（一時金）あり

2025年4月に修士・博士課程に在籍又は入学することが決定しているもの。人文・社会科学、文化・芸術（自然科学、医学、工学、MBA、ロースクール、通訳専攻は対象外）の分野において、韓国に関するテーマで研究を行うもの。他の奨学金との併給不可。

修士：年額　700,000円博士：年額　1,200,000円

2025/4/3

大学院

経済的に修学が困難な学部生。他の奨学金との併給可。

年額最大 1,200,000円

第1回：2025/2/3第2回：2025/5/30

2025年4月1日の時点で学部1年生のもの。医学部については、将来研究者を目指しているもの。他の奨学金との併給可。

年額300,000円

2025/4/25

学部生は3年生（6年制学部は5年生）、修士課程1年生および博士後期課程1・2年生で2025年4月からの現課程の在籍期間が2年以上ある者。対象地域：アジア日本語能力・財団の申請書に日本語で自筆で記入できること。・財団の面接は日本語で対応ができること。

月額5万円支給期間：2025年4月～2026年3月(2年目在籍の場合は、自動継続となる。ただし2年間を限度とする)

2025年3月25日（火）～4月8日（火）

学内選考2名推薦

日本国籍を有し、2025年4月1日時点で、27歳未満のもの。2025年4月1日時点で、学部4年生。2025年秋季または2026年春季に修士課程もしくは一貫制博士課程に進学し、自然科学系分野を専攻するもの。他の民間団体奨学金との併用不可。（国・地方公共団体、大学独自の奨学金、フェローシップ等については、貸与奨学金及び年額100万円以内の給付奨学金は併用可）

海外研究活動支援金50万円以内の実費と以下のいずれか・月額80,000円・学校納付金（授業料、入学金等）250万円以内の実費

2025/4/4

学内選考（面接あり）1名

福岡県内に居住する学部生・大学院生。日本学生支援機構奨学金又は他団体からの奨学金を受けていないもの。

月額30,000円

学部1年生：2025/4/4学部2年以上：2025/3/5

学内選考若干名

学部/2年生1年次に履修した基幹教育科目の成績優秀者

350,000円/年給付期間：1年間(1回限り)

50名以内

学部/全学年経済的に困難を抱えた学業成績が優秀な学生

30,000円/月給付期間：1年間

30名程度

環境保全を研究テーマとし、経済的に困窮している本学大学院修士課程・専門職学位課程・一貫制博士課程（修士課程等）の1年次への入学希望者

100万円/年給付期間：最短修業年限

3名程度

大学院

本学の博士後期課程に進学を希望して修士課程に在籍する者で、優れた研究能力を有し、日本学術振興会特別研究員DC1の採用内定者となった学生、又は博士後期課程1・2年次に在籍する者で、DC2の採用内定者となった学生を対象に、研究力強化につなげるための奨学支援を目的とする。

DC1：35万円/年DC2：25万円/年給付期間：1年間

1月頃

M2年次相当(DC1採用内定者)：実人数D1.2年次(DC2採用内定者)：実人数

大学院

学部・修士・博士/全学年新たな社会をデザインする力と課題を解決する力を有しうる優秀な学生

80万円/年給付期間：1年間

寄付額により決定

広島県出身の大学院生、大学生理工系、農学系、医学系等の理系科目を専攻している人2025年度（2025年4月～2026年3月）に留学

給付月額：10万円一時金額：20万円

交換留学（学部生）が対象。要日本国籍。

・大学の留学プログラム・協定校への留学派遣（交換留学・ダブルディグリープログラム、ジョイントディグリープログラム等）・自然化学およびその応用分野の研究科（医学・薬学計は除く）に在籍する日本国籍の大学院生。・１セメスター以上、１年以内の留学

月額15万円、渡航費20万円（往復分）

大学院

学部・専攻を問わず都市に関連する分野の実業又は学術研究に将来従事しようとする学生

森林・木材学分野を専攻する学部・大学院生。GPAが2.5以上のもの。令和7年度入学の学部1年生については、高校の評定平均が3.5以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の民間の給付型奨学金との併用不可。但し日本学生支援機構や地方公共団体・大学等による給付奨学金やフェローシップ等との併用可。

月額 20,000円

2025/4/9

学内選考1名

生計維持者が東京都港区に在住の学部生。成績、家計等の基準あり。

区分によって異なる

一次募集　5月頃二次募集　8月頃

学生やその生計維持者・留学生のみなさんが住んでいる家が、半分以上壊れたり、床上浸水したりするなどした場合

100,000円

30歳未満の在日本朝鮮人学生。財団指定の行事に積極的に参加する意思のあるもの。他の給付型奨学金との併用不可。（日本学生支援機構奨学金を除く）

学部1年生：年額 160,000円学部2年以上：年額 200,000円

2025/5/31

日本国籍を有するもの。2025年4月時点で、4年制学部に在籍する学部生。GPAが3.0以上、1年生は高校3年間の認定平均値が4.3以上のもの。家計の年収合計が600万円未満のもの。他の奨学金との併給可。

月額40,000円

学部1年生：2025/4/4学部2年以上：2025/3/5

学内選考1名

本人もしくは保護者が札幌市に居住している学部生。財団の定める家計及び成績基準を満たすもの。他の奨学金との併給可。

月額6,000円

2025/4/4

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 70,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学院

2025年4月1日時点で満23歳以下の学部1年生。大分県内の高校を卒業したもの。高校3年間の評定平均が4.0以上。世帯の合計収入が700万円未満のもの。（給与収入以外の場合は350万円未満）他の奨学金との併給可。

月額　30,000円

2025/4/9

学部/2.3年生九州大学教育憲章が指向する人間性、社会性、国際性、専門性について優れた志を持ち、学業に優れ、将来、社会の様々な分野で指導的な役割を果たし広く世界で活躍することを目指す九州大学の学部学生

100万円/年給付期間：最短修業年限

10名程度(2年:7名程度、３年:3名程度）

兵庫県内の高校を卒業したもの。建築系学部の学部1年生。卒業後、兵庫県内の建設系企業・官公庁等に就職を希望しているもの。

年額　500,000円

2025/5/31

日本国籍を有するもの23歳以下の学部1～4年生、もしくは、25歳以下の学部5・6年生及び修士課程の学生。財団の定める家計・成績基準を満たすもの。他の給付型奨学金との併給不可。（日本学生支援機構の給付奨学金も含む）

月額　50,000～80,000円

2025/5/21

ひとり親家庭等の経済的理由によって修学が困難なもの。日本国籍を有し、2025年4月現在、大学および大学院に在籍するもの。

月額　80,000円

2025/4/15

食品科学に関する分野を専攻、研究している学部生及び大学院生。（2025年9月に卒業するものは除く）財団の定める家計基準を満たすもの。

月額　50,000円

2025/5/16

学内選考5名

日本国籍を有し、水道や下水道の計画、設計、建設、維持管理に係る分野を専攻するもの。財団の定める成績基準を満たすもの。他の奨学金との併願・併給可。

年額360,000円

2025/5/31

本学在学中に扶養者を亡くし、かつ扶養者死亡日から1年以内の学部生・大学院生。

一括　120,000円

随時

対象学生：医学・歯学・薬学・生物学・栄養学・体育学・工学・経営学など、人の健康に深く関連する分野を専攻する正規課程留学生。（学部1・2年生は応募不可）日本語能力：日本語を学ぶ意欲のある者。※英語で書かれた願書も受け付けるが、願書及び面接において日本語への意欲が見られない場合は減点する。

年額200万円、150万円または100万円支給期間：2025年4月～2026年3月(1年間)

Web提出：2025年3月6日(木)～4月21日(月)郵送：2025年4月1日(火)～4月24日(木)

2025年4月1日現在、22歳以下の学部1年生又は2年生。世帯年収が800万円未満の者。他の奨学金との併給不可。（日本学生支援機構または大学独自の奨学金については併給可）都市に関連する分野の実業、実務または学術研究に将来従事しようとするもの。（学部・専攻は問わない）就業経験のないもの。（アルバイトを除く）

月額50,000円

2025/4/4

2025年4月1日時点で、学部1～3年生（6年制学部の場合は、1～5年生）、もしくは、修士課程1年に在籍するもの。科学技術関係を専攻しているもの。卒業後は、製造業への就職を希望するもの。他の奨学金との併用不可。（日本学生支援機構及び大学独自の奨学金は除く）

年額　600,000円

2025/5/15

将来、地球環境問題解決に寄与し、社会貢献を目指す学部3年生。

月額30,000円

2025/4/4

愛媛県内の高等学校を卒業または、保護者が愛媛県内に居住している学部2年生以上または大学院生。他の奨学金との併給可。

月額17,000円

2025/5/9

2025年4月1日現在、22歳以下の学部2年生（4月入学生のみ）。財団の定める成績基準を満たすもの。世帯の税込年収が800万円未満のもの。他の奨学金との併用不可（国の奨学金を除く）。5月29日もしくは30日に行われる財団の面接に出席できるもの。

月額　80,000円

2025/4/4

学内選考2名

大学

日本国籍を有し、2025年4月1日現在、25歳以下の、2025年4月に博士課程に進学するもの。財団の定める成績基準を満たすもの。世帯の税込年収が800万円未満のもの。他の奨学金との併用不可（国の奨学金を除く）。日本学術振興会特別研究員等に採用が決まっている場合、応募不可。

月額　100,000円

2025/4/21

大学院

生命化学と理工学の融合境界領域の分野において博士号の取得を目指す、2025年4月に修士・博士課程に在籍又は入学することが決定しているもの。(学部新4年生で2025年10月、2026年春に大学院入学予定のもの含む）日本国籍もしくは日本の永住権を有するもの。給付対象期間が1年未満のものは応募不可。他の民間団体奨学金との併給不可。（日本学生支援機構、大学独自の奨学金、フェローシップ等については併給可）

修士課程 月額 120,000円博士課程 月額 200,000円

2025/6/2

大学院

経済的に困窮し、学業成績が優秀な九州大学の学士課程への入学希望者

80,000円/月及び 授業料全額支援給付期間：最短修業年限

10名程度

学部、修士、専門職、博士対象地域：韓国・朝鮮日本語能力：学内選考後に必要な申請書類は、Web申請の情報入力は日本語で行い、申請項目の中に作文（奨学金応募理由200～1000文字、自己PR400～1200文字）がある。

月額2.5万円支給期間：令和7年4月～令和8年3月

2025年3月26日（水）～4月7日（月）

学内選考4名推薦※内訳は、大学院生3名、学部生1名

大学

学部、修士、専門職、博士対象地域：韓国・朝鮮日本語能力：学内選考後に必要な申請書類は、Web申請の情報入力は日本語で行い、申請項目の中に作文（奨学金応募理由200～1000文字、自己PR400～1200文字）がある。

修士課程・専門職課程：月額4万円博士課程：月額7万円支給期間：令和7年4月～令和8年3月

2025年3月26日（水）～4月7日（月）

学内選考4名推薦※内訳は、大学院生3名、学部生1名

大学院

修士、博士　※2025年9月卒業の者は不可。対象地域：アジア日本語能力・財団へ提出する申請書類は日本語で作成が可能であること。・奨学生に採用後の提出書類は日本語での記入が可能であること。・贈呈式での日本語でのスピーチは最低1～2分程度できること。

月額5万円支給期間：令和7年4月～令和8年3月

2025年3月24日（月）～4月10日（木）

学内選考2名推薦

大学院

2025年4月現在、学部2年生以上（医学部・薬学部などの6年制は4年生以上）の学部生。他の奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/4/4

2025年4月1日現在、学部3年生または修士課程1年生。日本国籍を有する者。鉱物資源開発（資源開発工学）、地学・地質・鉱床、物理探査、地熱開発、機械、電気、土木、化学等に関連する学部・専攻のもの。家計支持者（父または母等で収入の高い方1人）の年収が1,000万円未満のもの。他の給付型奨学金・当会貸与奨学金との併用不可。（国の高等教育修学支援新制度：授業料減免・給付奨学金、大学独自の奨学金は除く）

月額　120,000円

2025/4/4

学内選考3名

A.生計維持者の一方（または両方）が死亡B.生計維持者の一方（または両方）が事故または病気により、半年以上、就労困難C.生計維持者の一方（または両方）が失職（非自発的失業の場合に限る）D.生計維持者が震災、火災、風水害等に被災した場合であって、次のいずれかに該当①上記A～Cのいずれかに該当②被災により、生計維持者の一方（または両方）が生死不明、行方不明、就労困難など世帯収入を大きく減少させる事由が発生E.本人が父母等による暴力等から避難するために、「児童福祉法」または「売春防止法」の定める施設等へ入所等することとなった

家計急変の事由が発生した時から、2か月以内

保護者が交通事故により死亡もしくは重度の心身障害を負った方、あるいは学生本人が交通事故により障害もしくは傷病を負った方。2025年4月時点で、21歳以下の学部生。他の奨学金との併給可。

月額30,000円

2025/5/15

福岡県内の高校を卒業した4年制学部の新1年生。他の奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/4/4

学内選考5名

日本国籍を有する在学中の学部生(大学1～3年生優先)派遣対象地域・大学：アメリカ東部・メイン州 ベイツ大学

授業料、寄宿舎費用および食堂における食事の費用全額

9月

2025年4月1日現在25歳未満で未婚の2年生以上である学部生。（2025年4月編入学の学生を除く）日本国籍を有するもの。保護者の保有する資産額が2,000万円未満のもの。他の給付型奨学金との併用不可（学生支援機構の給付型奨学金も含む）

年額　600,000円

2025/4/4

学内選考5名

日本国籍を有し、以下を満たす者。原則、2026年4月に博士後期課程への進学を希望する2025年現在、修士2年の者(2025年現在修士1年及び博士１・2年の大学院生も可。ただし、選考では修士2年の大学院生を優遇する)。博士後期課程進学時、30歳未満の者。他の機関による給付型奨学金との併給可(条件あり)。

年額3,000,000円（修士1,200,000円）

2025/5/30

学内選考5名

大学院

2025年4月現在、経済学、経営学分野を専攻する学部2年生で満25歳未満のもの。日本国籍を有するもの。標準就業年限内に卒業可能なもの。2024年の世帯収入が900万円以下のもの。日本学生支援機構以外の給付型奨学金との併給不可。

年額　720,000円

2025/4/9

学内選考5名

2025年4月に入学する新学部1年生。他の奨学金との併用不可。（日本学生支援機構は併用可）

月額　30,000円

2025/4/4

学内選考1～3名

学部/2年生以上学業に優れ、かつ、経済的理由により修学が困難と認められる者で、将来、日本を担う学部学生

100,000円/月給付期間：最短修業年限

3名程度

2025年5月31日時点、25歳以下の学部3年生。日本国籍を有するもの。GPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用可。

年額　480,000円

2025/5/31

2025年6月30日時点、理・薬・工・芸術工・農学部に在籍する学部2年生。自然科学や環境技術の分野を学ぼうとしている者。他の給付型奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/6/2

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年6月30日時点、理・薬・工・芸術工・農学部に在籍する学部2年生。自然科学や環境技術の分野を学ぼうとしている者。他の給付型奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/6/2

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 50,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 50,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年4月1日時点で25歳以下の経済学部に在籍の学部3年生。日本国籍を有するもの。GPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用可。

年額　480,000円

2025/5/31

2025年4月1日時点で25歳以下の経済学部に在籍の学部3年生。日本国籍を有するもの。GPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用可。

年額　480,000円

2025/5/31

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 50,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年6月30日時点、理・薬・工・芸術工・農学部に在籍する学部2年生。自然科学や環境技術の分野を学ぼうとしている者。他の給付型奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/6/2

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 50,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

医学部医学科に入学した者〇人間性豊かで、志が高く人格的に優れていると認められる者〇学業に優れ、かつ、経済的理由により修学が困難と認められる者

年額 500,000円給付期間：標準修業年限までの間（休学もしくは留年した場合は、当該期間、奨学金の給付を停止する。）

1名

2025年6月30日時点、理・薬・工・芸術工・農学部に在籍する学部2年生。自然科学や環境技術の分野を学ぼうとしている者。他の給付型奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/6/2

2025年4月入学の薬学部に在籍する学部1年生。他の奨学金との併給不可。（日本学生支援機構及び大学独自の奨学金は除く）

月額　50,000円

2025/4/9

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年6月30日時点、理・薬・工・芸術工・農学部に在籍する学部2年生。自然科学や環境技術の分野を学ぼうとしている者。他の給付型奨学金との併用可。

月額　30,000円

2025/6/2

2025年4月現在、機械工学・電子工学・情報工学及びこれに関連する学科を履修する学部2年生または修士1年生。（外国籍の留学生を除く）財団の定める成績基準・家計基準を満たすもの。日本学生支援機構等の奨学金の併給可。

月額　80,000円

2025/4/4

学内選考5名

2025年4月1日現在、満23歳以下の法、経済、工、理、農学部に所属する学部2年生、もしくは、満33歳以下の法、経済、システム生命科学、統合新領域、理、工、システム情報科学、総合理工学府および法科大学院、経済学府産業マネジメント専攻に在籍する修士1年生、博士1年生。（法科大学院は2年生も可）父母の税込年収合計が1,000万円未満のもの。他の奨学金との併用可。ただし、日本学術振興会特別研究員・次世代研究者挑戦的プログラム・科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業との併給は要相談。

月額 50,000円

2025/4/4

学内選考院生1名学部生2名

大学

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

2025年4月1日時点、23歳以下の学部2～4年生または、33歳以下の修士課程の学生。建築、土木または都市計画等を専攻するもの。前年度までのGPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。留学生の場合、日本語能力検定N2以上もしくは、実用日本語検定C級以上のもの。他の奨学金との併用可。

月額　50,000円

2025/4/23

2025年4月現在、建築・土木・都市開発等、建設に関係する学問を専攻又は希望している学部2年生。前年度までのGPAが3.0以上のもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用可。

月額　60,000円

2025/4/9

学内選考1名

経済的に極めて困窮し修学に支障が生じている学生

保護者がいない者：100,000円/月保護者がいる者：50,000円/月給付期間：最短修業年限

2名以内

新型コロナウイルス感染症の影響により、家計が急変した学生

免除額は全額免除、半額免除、1/4免除＊授業料のみ（入学料は該当外)

令和7年4月時点において、以下のいずれかに該当する学部生（留学生を除く）1.日本学生支援機構の給付奨学生として認定されている者2.令和7年4月に日本学生支援機構の給付奨学金を申請する者

奨学金（月額）Ⅰ区分：29,200円（33,300円）Ⅱ区分：19,500円（22,200円）Ⅲ区分：9,800円（11,100円）()内の金額は、生活保護世帯で自宅から通学する人及び児童養護施設等から通学する人の支援金額授業料（半期分）Ⅰ区分：全額免除＜免除額:267,900円＞Ⅱ区分：2/3額免除＜免除額:178,600円＞Ⅲ区分：1/3額免除＜免除額:89,300円＞入学料　※新入生Ⅰ区分：全額免除＜免除額:282,000円＞Ⅱ区分：2/3額免除＜免除額:188,000円＞Ⅲ区分：1/3額免除＜免除額:94,000円＞奨学金（月額・多子世帯）Ⅰ区分：29,200円（33,300円）Ⅱ区分：19,500円（22,200円）Ⅲ区分：9,800円（11,100円）Ⅳ区分：7,300円（8,400円）多子世帯：Ⅰ～Ⅳ区分に該当しない場合は対象外授業料（半期分）/入学料　※新入生Ⅰ～Ⅳ区分、多子世帯：全額免除/全額免除

自宅

令和7年4月時点において、以下のいずれかに該当する学部生（留学生を除く）1.日本学生支援機構の給付奨学生として認定されている者2.令和7年4月に日本学生支援機構の給付奨学金を申請する者

奨学金（月額）Ⅰ区分：66,700円Ⅱ区分：44,500円Ⅲ区分：22,300円授業料（半期分）Ⅰ区分：全額免除＜免除額:267,900円＞Ⅱ区分：2/3額免除＜免除額:178,600円＞Ⅲ区分：1/3額免除＜免除額:89,300円＞入学料　※新入生Ⅰ区分：全額免除＜免除額:282,000円＞Ⅱ区分：2/3額免除＜免除額:188,000円＞Ⅲ区分：1/3額免除＜免除額:94,000円＞奨学金（月額・多子世帯）Ⅰ区分：66,700円Ⅱ区分：44,500円Ⅲ区分：22,300円Ⅳ区分：16,700円多子世帯：Ⅰ～Ⅳ区分に該当しない場合は対象外授業料（半期分）/入学料　※新入生Ⅰ～Ⅳ区分、多子世帯：全額免除/全額免除

自宅外

①経済的理由により入学料もしくは授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者②入学前1年以内注1）において、学資を主として負担している者（以下「学資負担者」という。）注3）が死亡又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより、入学料もしくは授業料の納付が著しく困難であると認められる者③授業料の納付開始前6月以内注2）において学生の学資負担者注3）が死亡又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより、授業料の納付が著しく困難であると認められる者注1）「入学前1年以内」とは、令和5（2023）年10月1日～令和6（2024）年9月30日です。注2）「納付開始前6月以内」とは、令和6（2024）年4月1日～令和6（2024）年9月30日です。注3）留学生の学資負担者は、本人もしくは日本在住の父母等とします。本国の父母等は該当しません。

納期分の授業料の全額、半額、4分の1の額

①経済的理由により入学料もしくは授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる者②入学前1年以内注1）において、学資を主として負担している者（以下「学資負担者」という。）注3）が死亡又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより、入学料もしくは授業料の納付が著しく困難であると認められる者③授業料の納付開始前6月以内注2）において学生の学資負担者注3）が死亡又は本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより、授業料の納付が著しく困難であると認められる者注1）「入学前1年以内」とは、令和5（2023）年10月1日～令和6（2024）年9月30日です。注2）「納付開始前6月以内」とは、令和6（2024）年4月1日～令和6（2024）年9月30日です。注3）留学生の学資負担者は、本人もしくは日本在住の父母等とします。本国の父母等は該当しません。

入学料の全額又は半額

東日本大震災、熊本地震、平成30年7月豪雨、平成30年北海道胆振東部地震、令和元年台風第19号、令和2年7月豪雨、令和6年能登半島地震により、学生本人及びその家族が被災した本学学生（以下「被災学生」という。）被災学生のうち、次に掲げる経済的困難を抱える被災学生1.災害により、主たる家計支持者が所有する自宅家屋が全壊、大規模半壊、半壊、一部損壊、流出した場合2.災害により、主たる家計支持者が死亡又は行方不明となった場合3.災害により、主たる家計支持者の失業等により著しく収入が減少した場合

被災状況に応じた特別措置として、入学料・授業料免除等を実施

2000年4月2日以降に生まれた学部生。保護者が、病気や災害（道路上の交通事故を除く）、自死などで死亡または保護者が1級から5級の障がい認定を受けていて、経済的な援助を必要としている家庭のもの。他の奨学金との併用可。

一般：40,000円特別：50,000円

2025/5/20

保護者の年収が1000万円以下である学部生、大学院生。日本国籍を有する者。他の奨学金との併給可。

50,000円

2025/4/16

学内選考1～2名

大学

保護者の年収が1000万円以下である学部生、大学院生。日本国籍を有する者。他の奨学金との併給可。

60,000円

2025/4/16

学内選考1～2名

大学院

日本国籍を有するもの。2025年4月1日現在、学部3年生～大学院生のもの。他の奨学金との併給可。原則として化学に関わる研究内容（応用化学、物質化学、天然物化学、材料科学、物理化学、生物学、薬学、農芸化学等）を専攻しているもの。入社による返還免除制度あり。

30,000円

2025/7/22

大学

日本国籍を有するもの。2025年4月1日現在、学部3年生～大学院生のもの。他の奨学金との併給可。原則として化学に関わる研究内容（応用化学、物質化学、天然物化学、材料科学、物理化学、生物学、薬学、農芸化学等）を専攻しているもの。入社による返還免除制度あり。

50,000円

2025/7/22

大学院

原則学部2年生（3年及び6年制学部の4・5年も可）

28,000円

随時

自宅

原則学部2年生（3年及び6年制学部の4・5年も可）

30,000円

随時

自宅外

2025年4月現在、満30歳以下の芸術または科学の分野を専攻する修士課程1年生。日本国籍を有するもの。財団の定める家計基準を満たすもの。他の奨学金との併用可。

50,000円又は100,000円

2025/5/22

大学院

生計維持者が宮崎県内に住所を有する学部生。日本学生支援機構の貸与奨学金と併用不可。

22,000円・33,000円・44,000円から選択

学部1年生：2025/4/4学部2年以上：2025/3/5

自宅

生計維持者が宮崎県内に住所を有する学部生。日本学生支援機構の貸与奨学金と併用不可。

25,000円・38,000円・50,000円から選択

学部1年生：2025/4/4学部2年以上：2025/3/5

自宅外

保護者等が山口県内に住所を有する学部生。日本学生支援機構やその他団体の貸与奨学金との併用不可。

43,000円卒業後山口県内に居住の意志がある場合、月額2万円の増額可能。

学部1年生：2025/4/4学部2年以上：2025/3/28

保護者が長崎県内に住所を有する学部生。経済的な理由で修学が困難なもの。他の奨学金との併願・併給可。

42,000円

2025/4/9

最低1年間以上新聞販売店のアルバイトとして勤務できる学部生。返還免除制度あり。

年額上限　50万円・80万円・100万円希望するコースによって上限額が決定

日本国籍を有する学部生。家計支持者（父または母等で収入の高い方1人）の年間収入が1400万円未満のもの。

入学準備金　60,000円（学部新入生で希望する者に貸与）

以下のどちらかを選択・30,000円・15,000円

2025/4/4

学内選考3名

生計維持者（原則父母）の失業、破産、事故、病気、死亡等又は震災、風水害、火災等の災害等により家計が急変し、奨学金を緊急に必要とする学生

以下の条件を全て満たす者・令和6年度以降に国内の大学院に進学した者（※）・本人の希望に基づき、在学校を通じて申請を行った者・日本学生支援機構（JASSO）の修士段階を対象とした月額5万円又は8万8千円の第一種奨学金と同様の家計基準及び学業成績基準を満たす者・過去に貸与を受けた奨学金の返還が延滞中である等、第一種奨学金の貸与を受けられない事由がない者※令和6年度については、上記に加え、以下のいずれかに該当する者のみを対象①令和6年度秋の新規入学者②令和6年度春の新規入学者であって、学部で修学支援新制度の対象となったことがあり、かつ、就労等を挟まずに大学院へ進学した者

年535,800円を上限として大学が請求する授業料

生活費奨学金：2万円又は4万円

無利子

大学院

令和6年度から海外留学支援制度（大学院学位取得型）の給付を令和6年8月から令和7年3月の間に受ける者

第一種

国内の第一種奨学金と同じ

海外留学支援制度（大学院学位取得型）の支給開始月から支給終了月まで

無利子

第一種

無利子

学位取得を目的として、海外の大学・大学院へ進学を希望する方

第二種

利子

第二種

利子

ひとり親又は子が福岡県内（北九州市、福岡市及び久留米市を除く）に居住する者。大学院生若しくは大学院に進学予定で、かつて母子世帯の母であった方（寡婦）に扶養されているもの。

修士課程限度額　132,000円博士後期課程限度額　183,000円+一時金380,000円

随時