私立大学／東京

学部・学科・コース

経済学部 （定員数：190人）

∟　経済学科 （定員数：190人）

∟　経済理論・統計学

∟　現代経済

∟　グローバル地域経済

∟　ＳＵＣＣＥＥＤ ＴＯＥＦＬ・ＩＴＰのスコア基準あり。また、新年度に実施のＴＯＥＦＬ・ＩＴＰ模擬試験を受験必須。

経営学部 （定員数：190人）

∟　経営学科 （定員数：190人）

∟　グローバル・ビジネス・リーダー学修コース

∟　プロフェッショナル学修コース

∟　地域創生ビジネス学修コース

法学部 （定員数：240人）

∟　法律学科 （定員数：240人）

∟　リーガル・プロフェッションコース

∟　ビジネス法務コース

∟　公共政策・行政コース

∟　国際平和・外交コース

文学部 （定員数：350人）

∟　人間学科 （定員数：350人）

∟　国際日本学メジャー

∟　異文化コミュニケーション（英語）メジャー

∟　異文化コミュニケーション（日本語）メジャー

∟　異文化コミュニケーション（中国語）メジャー

∟　異文化コミュニケーション（ロシア語）メジャー

∟　哲学・歴史学メジャー

∟　表現文化メジャー

∟　社会学メジャー

∟　社会福祉専修

教育学部 （定員数：180人）

∟　教育学科 （定員数：80人）

∟　教育学コース

∟　心理学コース 2023年4月名称変更予定

∟　国際教育コース

∟　児童教育学科 （定員数：100人）

理工学部 （定員数：180人）

∟　情報システム工学科 （定員数：80人）

∟　数理・情報科学

∟　先進システム

∟　知能環境ロボット

∟　応用物理学領域

∟　物質理工学領域

∟　生命理工学領域

∟　共生創造理工学科 （定員数：100人）

∟　応用物理学領域

∟　物質理工学領域

∟　生命理工学領域

∟　環境理工学領域

看護学部 （定員数：80人）

∟　看護学科 （定員数：80人）

国際教養学部 （定員数：90人）

∟　国際教養学科 （定員数：90人）

奨学金一覧

  • 【給付型】Learning Agreement（LA）奨学生（全学部共通）
    対象

    大学入学共通テスト利用入試（前期3科目方式か4科目方式、もしくは両方）に出願のうえ、それぞれ所定の総合得点率（3科目方式は87％、4科目方式は83％）を、いずれかの方式もしくは両方式で獲得した方
    給付額

    経済・経営・法・文・教育・国際教養学部は年額40万円、理工・看護学部は年額50万円を4年間給付
    申込時期

    2021年12月10日（金）
    人数

    若干名
  • 【給付型】兄弟姉妹同時在籍者への給付奨学金（全学部共通）
    対象

    兄弟姉妹が創価大学・創価女子短期大学に在籍している新入生
    ※兄弟姉妹が大学院または通信教育部に在学している場合、および編入学、転入学、再入学した時の学生は除く
    給付額

    兄弟姉妹の同時在籍が2人目の場合、新入生に対し入学後「入学金半額（10万円）」を給付
    兄弟姉妹の同時在籍が3人目以降の場合、新入生に対し入学後「入学金全額（20万円）」を給付
    申込時期

    入学後、4月初旬に実施するガイダンスにて説明
    人数

    期限内に申請された対象者全員
  • 【給付型】災害で被災した受験生に対する特別措置（全学部共通）
    対象

    被災区分A ：家屋の全壊・全焼・流失
    全部浸水など
    学費支弁者の死亡などで収入が全く絶たれた場合
    被災区分B：家屋の半壊・半焼・一部流失床上浸水など
    学費支弁者の死亡などで収入が半減した場合
    被災区分C：学費支弁者の災害・病気などで家計が困窮した場合
    （家屋の一部損壊・床下浸水などを含む）
    給付額

    被災区分A：文系学部100万円／理工・看護学部120万円
    被災区分B：文系学部50万円／理工・看護学部60万円
    被災区分C：全学部一律5万円
    申込時期

    2022年3月31日（木）
  • 【給付型】新型コロナウイルス感染症の影響によって家計が急変した在学生に対する特別措置（全学部共通）
    対象

    新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変し、以下の①または②のいずれかに該当し、家計急変後の収入が収入基準を満たす学生（学部生・短大生・大学院生・通教生）が対象です。
    ①主たる生計維持者が、国や自治体の実施する公的支援（新型コロナウイルス感染症の影響による収入減少を要件とするもの）を受給した学生
    ※公的支援の例は下表をご参照ください。
    ②主たる生計維持者の収入（2021年の見込み額）が、2019年または2020年の収入と比較して50％以上減少した学生
    ※主たる生計維持者とは、家計急変以前の収入で、保護者のうち最も収入が多い方です。
    収入基準
    主たる生計維持者の家計急変後の年収見込み額が、給与所得者の場合は841万円以下、事業所得の場合は355万円以下
    ※年収見込額は直近の収入（または急変後の平均収入）を12倍するなどして算出
    給付額

    A：年間学費半額相当
    B：年間学費4分の1相当
    申込時期

    2022年１月31日（月）
  • 【給付型】創価大学給付奨学金（全学部共通）
    対象

    以下の所得基準、成績基準の両方を満たす学部在学生（外国人留学生を除く）。
    家計収入基準
    主たる家計支持者の年収が以下の基準を満たすこと
    ・給与（年金）所得者　　600万円未満（課税前の金額）
    ・給与所得者以外　　　　250万円未満（必要経費等差し引き後の金額）
    成績基準
    通算GPA※採用回数で基準が異なります：
    1回目　2.00以上
    2回目　3.00以上（2018年度以前入学生）、2.70以上（2019年度以降入学生）
    修得単位：
    1年生（1セメスター）｜15単位以上
    2年生（2セメスター）｜30単位以上
    3年生（4セメスター）｜60単位以上
    4年生（6セメスター）｜90単位以上
    給付額

    文系学部40万円、理工・看護学部50万円
    採用期間：1年間　※毎年出願可能
    ※上記「文系学部」は経済・経営・法・文・教育・国際教養学部です。
    申込時期

    春学期5月～6月頃
    人数

    90名以内
  • 【給付型】創価大学国際奨学金（海外短期研修プログラム）（全学部共通）
    対象

    大学の実施する海外短期研修プログラムに参加する学生
    給付額

    1万円～5万円 (研修費用によって異なる)
    人数

    約300名
  • 【給付型】創価大学国際奨学金（交換留学、認定留学決定者）（全学部共通）
    対象

    交換留学、認定留学に合格した学生
    ※国際教養学部生の2年春学期からの留学は対象外
    ※他団体の返還不要の留学のための奨学金との併用は不可
    給付額

    5万円～70万円(地域によって異なる)
    人数

    年間約100名
  • 【給付型】創価大学創友会奨学金（全学部共通）
    対象

    以下の所得基準、成績基準の両方を満たす学部在学生（外国人留学生を除く）。
    家計収入基準
    主たる家計支持者の年収が以下の基準を満たすこと
    ・給与（年金）所得者　　600万円未満（課税前の金額）
    ・給与所得者以外　　　　250万円未満（必要経費等差し引き後の金額）
    成績基準
    通算GPA※採用回数で基準が異なります：
    1回目　2.00以上
    2回目　3.00以上（2018年度以前入学生）、2.70以上（2019年度以降入学生）
    修得単位：
    1年生（1セメスター）｜15単位以上
    2年生（2セメスター）｜30単位以上
    3年生（4セメスター）｜60単位以上
    4年生（6セメスター）｜90単位以上
    給付額

    20万円
    採用期間：1年間※毎年出願可能
    申込時期

    春学期5月～6月頃
    人数

    75名
  • 【給付型】創価大学特待生奨学金（全学部共通）
    対象

    選考方法
    前セメスターで16単位以上を修得した者の中から、各学部・学科でセメスターGPA上位の方を採用
    GPAが同じ場合には、原則として修得単位数の多い方から選考
    ※看護学部生は臨地実習の関係で、3年次春学期のみ14単位以上の修得が基準となります。
    ※交換留学・DDコースなど、留学先で修得した単位は対象外となります。
    選考対象
    在学1セメスターから6セメスターの成績を審査
    次セメスターに選考を行うため、在学2セメスターから7セメスターまでの全学部生が対象
    給付額

    15万円
    採用期間：1セメスター
    人数

    各セメスター約100名
  • 【給付型】創価大学特別奨学生（全学部共通）
    対象

    入試成績によって審査
    給付額

    経済・経営・法・文・教育・国際教養学部は年額40万円、理工・看護学部は年額50万円を4年間給付
    人数

    公募推薦入試：8名
    大学入学共通テスト利用入試（前期3科目・4科目計）：合計100名
    全学統一入試：共通テスト利用可：8名
    一般入試　3科目方式：15名
  • 【給付型】創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金（全学部共通）
    対象

    以下の所得基準、成績基準の両方を満たす学部在学生（外国人留学生を除く）。
    家計収入基準
    主たる家計支持者の年収が以下の基準を満たすこと
    ・給与（年金）所得者　　600万円未満（課税前の金額）
    ・給与所得者以外　　　　250万円未満（必要経費等差し引き後の金額）
    成績基準
    通算GPA※採用回数で基準が異なります：
    1回目　2.00以上
    2回目　3.00以上（2018年度以前入学生）、2.70以上（2019年度以降入学生）
    修得単位：
    1年生（1セメスター）｜15単位以上
    2年生（2セメスター）｜30単位以上
    3年生（4セメスター）｜60単位以上
    4年生（6セメスター）｜90単位以上
    給付額

    20万円
    採用期間：1年間　※毎年出願可能
    申込時期

    春学期5月～6月頃
    人数

    110名
  • 【給付型】創友会ふるさと給付奨学金（全学部共通）
    対象

    ・創友会員の子・孫、または地域の受験生で、創価大学を志望し受験する者
    ※ただし、創価大学の大学入学共通テスト利用入試（前期3科目方式または前期4科目方式）の出願、受験が条件です。
    ・各都道府県の創友会総支部長の推薦のある者
    給付額

    一人70万円（入学前に、一括支給）
    人数

    原則、各都道府県1名ないし若干名（加えて 方面採用枠 若干名）
  • 【給付型】創友会海外大学院進学支援スカラシップ（全学部共通）
    対象

    ・創価大学を卒業し、海外の大学院に進学する者。（合格者）
    ・創価大学を卒業および修了をして2年以内の者。
    ・創価大学の学部を卒業して応募する者は、学部成績がGPA3.5以上とする。
    給付額

    100万円を一括給付
    申込時期

    春学期秋学期でそれぞれ募集
    人数

    若干名
  • 【給付型】創価大学法曹会奨学金（法学部）
    対象

    法曹（弁護士、検察官、裁判官）になるため、法学部のGlobal Lawyers Programに参加し、本学法科大学院進学を目指す学生
    ＜1年次＞
    本学の入学試験、GLP選考試験及び4月入学直後のプレイスメントテスト・TOEIC-IPテストを総合的に評価し、その成績上位者
    ＜2年次以降＞
    授業の成績評価GPA等を総合的に評価し、その成績上位者
    給付額

    当該年度の授業料・教育充実費の半額分
    採用期間：1年間（毎年選考）
    人数

    ＜1年次＞5名以内
    ＜2年次以降＞1学年5名以内
  • 【給付型】創価大学国際教養学部牧口記念教育基金会留学研修奨学金（国際教養学部）
    対象

    国際教養学部の実施する必修の海外留学に参加する学生
    給付額

    10万円程度（年度によって異なる）
    人数

    若干名（年度によって異なる）
  • 【減免型】高等教育の修学支援新制度（全学部共通）
    対象

    ○機関要件を満たした大学等に在学する学生であること（2～4年生も含む）
    ○家計基準、成績基準の両方を満たすこと
    ※高校卒業後2年以内の方、高卒認定試験合格後2年以内の方も申し込み可能です（年齢による制限があります）。
    ※その他に国籍や在留資格による基準もあります。
    家計基準
    〇家計基準は住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯（3段階で支援）
    以下の算式により算出された額について、保護者、学生等の合計額が基準額に該当すること
    【算式】市町村民税の所得割の課税標準額×6％－（調整控除の額＋税額調整額）※
    ※政令指定都市に市民税を納税している場合は、（調整控除の額＋税額調整額）に3/4を乗じた額
    第Ⅰ区分（標準額の全額支援）：100円未満（市町村民税所得割額が非課税となる者を含む）
    第Ⅱ区分（標準額の2/3支援）：100円以上～25,600円未満
    第Ⅲ区分（標準額の1/3支援）：25,600円以上～51,300円未満
    ※保有する現金等の資産（預貯金・有価証券等）が2,000万円（父子母子家庭は1,250万円）以上の場合、対象外となります。
    ※年度途中の家計急変で基準を満たす場合も対象となります。
    成績基準
    〇成績基準は高校時の成績だけでなく、学習意欲を確認
    高校2年次（申込時）までの評定平均値が3.5以上
    評定平均値が3.5に満たない場合、レポート等により学習意欲が確認できれば申し込み可能
    ※高卒認定試験合格者は評定平均値を問わず、レポート等の提出も不要です。
    申込時期

    予約採用⇒高校3年時4月～7月頃（在学高校の奨学金担当者に申し出てください）
    在学採用 ⇒ 大学入学後、4月～5月頃および9月～10月頃
    自宅・自宅外の別

    自宅外
    備考

    減免額（年額）　：入学金上限約26万円　授業料上限70万円
    給付額（月額）※：75,800円（年間約91万円）
    ※生活保護世帯または児童養護施設出所者等で保護者等と同居する学生には月額42,500円（年間51万円）給付
    ◎家計基準の区分に応じて、上記支援標準額の全額、3分の2、3分の1の支援が受けられます。
    採用期間：採用年度から4年生まで
    ※入学後の成績および家計状況について継続審査があります。
    ※毎年夏に実施される家計状況の審査結果に応じて区分が変更されることがあります。
  • 【減免型】等教育の修学支援新制度（家計急変）（全学部共通）
    対象

    予期せぬ事情により家計が急変し、急変後の収入が家計基準を満たす場合
    申込時期

    事由発生から３か月以内（入学前の事由は入学後３か月以内）
  • 【減免型】認定留学生の学費減免制度（全学部共通）
    対象

    認定留学に合格した学生
    人数

    年間約10名
    備考

    当該年度の年間学費の半額分
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　応急採用奨学金（第二種）（全学部共通）
    対象

    1年以内に家計支持者の死亡・離婚・失業・倒産・大幅な収入減などで家計が急変した者。
    ただし、現在第二種奨学金を受けている場合は、申請不可
    種類

    第二種
    貸与(月額)

    2万円から12万円のうち1万円単位で選択
    貸与期間

    原則、正規の卒業年月（4年生）まで
    利子

    利子
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　緊急採用奨学金（第一種）（全学部共通）
    対象

    1年以内に家計支持者の死亡・離婚・失業・倒産・大幅な収入減などで家計が急変した者
    ただし、現在第一種奨学金を受けている場合は、申請不可
    種類

    第一種
    貸与(月額)

    2万円/3万円/4万円/最高月額（5万4,000円）
    ※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能
    貸与期間

    原則、貸与終期は採用年度3月
    利子

    無利子
    自宅・自宅外の別

    自宅
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第一種（海外協定派遣対象）（全学部共通）
    対象

    JASSO「海外留学支援制度（協定派遣）」の給付を受ける者のうち、3か月以上1年以内の期間で短期留学する者
    なお、次の者は申請対象外です。
    ・海外留学支援制度（協定派遣）の給付期間が3か月未満の者
    ・国内の第一種奨学金を貸与継続中の者（国内の第一種奨学金との併用貸与は不可）
    種類

    第一種
    貸与(月額)

    2万円/3万円/4万円/5万円/最高月額（6万4,000円）
    ※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能
    貸与期間

    JASSO「海外留学支援制度（協定派遣）」の支給開始月から支給終了月まで

    利子

    無利子
    自宅・自宅外の別

    自宅外
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第一種（海外大学院学位取得型対象）（全学部共通）
    対象

    JASSO「海外留学支援制度（大学院学位取得型）」の給付を受け、海外大学院に進学予定の者
    なお、次の者は申請対象外です。
    ・海外大学院の途中年次から新たに「海外留学支援制度（大学院学位取得型）」の給付を受ける者
    ・国内の第一種奨学金を貸与継続中の者（国内の第一種奨学金との併用貸与は不可）
    種類

    第一種
    貸与(月額)

    修士課程相当：5万円/8万8,000円
    博士課程相当：8万円/12万2,000円

    貸与期間

    JASSO「海外留学支援制度（大学院学位取得型）」の支給開始月から支給終了月まで
    利子

    無利子
    申込時期

    JASSO「海外留学支援制度（大学院学位取得型）」に採用された時点で、ご相談ください。
    ※例年3月中旬から4月末の期間で受付予定
    校種

    大学院
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第一種（無利子貸与）（全学部共通）
    対象

    日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」と「家計に関する基準」の両方を満たしていること。
    種類

    第一種
    貸与(月額)

    2万円/3万円/4万円/最高月額（5万4,000円）
    ※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能
    貸与期間

    採用年度から4年生まで(継続審査あり)
    利子

    無利子
    申込時期

    ①予約採用⇒高校3年時4月～7月（在学高校の奨学金担当者に申し出てください）
    ②在学採用⇒大学入学後、4月～5月
    自宅・自宅外の別

    自宅
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第二種（海外）（全学部共通）
    対象

    ・大学卒業見込者および卒業後3年以内の者で、学位（学士号・修士号・博士号）取得を目的として海外の大学・大学院に進学・編入を希望する者
    ・大学院修了見込者および卒業後3年以内の者で、学位（修士号・博士号）取得を目的として海外大学院に進学を希望する者
    種類

    第二種
    貸与(月額)

    ・大学進学者：2万円～12万円のうち1万円単位で選択
    ・大学院進学者：5万円/8万円/10万円/13万円/15万円
    利子

    利子
    申込時期

    進学月によって異なります。進学の半年前までにご相談ください。
    校種

    大学院
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第二種（短期留学）（全学部共通）
    対象

    ・国内の学校に在学していること
    ・留学期間が3ヶ月以上1年以内の短期留学であること
    ※ただし、ダブルディグリー・プログラムで学位取得に1年以上の期間を必要とし、国内で在学している大学等でその学位を認める場合は最大2年まで貸与を認めます。
    【上記を満たし、以下のいずれかの条件を満たす者】
    ・国内在籍学校の学生交流に関する協定等に基づく留学であること
    ・留学により取得した単位が、国内在籍学校（当該奨学金制度の奨学生として推薦した学校）の 位として認定される留学であること
    ・大学院レベルの研究留学で、在学している学校長が有意義と認めた留学であること
    種類

    第二種
    貸与(月額)

    2万円から12万円のうち1万円単位で選択
    利子

    利子
    申込時期

    留学先大学の受入開始月によって申請時期が異なります。
    申請時期
    4月～7月の出発⇒1月中旬
    8月～11月の出発⇒5月中旬
    12月～3月の出発⇒9月中旬
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第二種（有利子貸与）（全学部共通）
    対象

    日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」と「家計に関する基準」の両方を満たしていること。
    新入生の場合の第二種奨学金の学力基準は本学入学で基準を満たすものとする。
    種類

    第二種
    貸与(月額)

    2万円から12万円のうち1万円単位で選択
    貸与期間

    採用年度から4年生まで(継続審査あり)
    利子

    利子
    申込時期

    ①予約採用⇒高校3年時4月～7月（在学高校の奨学金担当者に申し出てください）
    ②在学採用⇒大学入学後、4月～5月
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　入学時特別増額貸与奨学金（全学部共通）
    対象

    第一種奨学金（海外大学院学位取得型対象）か、第二種奨学金（海外）の貸与を受ける者
    以下の①②のどちらかの条件を満すこと
    奨学金申込時の家計状況が、機構の定める基準（認定所得金額0円以下）を満たす場合
    日本政策金融公庫の実施する「国の教育ローン」に申し込みし、公庫が定める要件を満たした上で、融資を断られた場合
    （公庫の定める要件：1.世帯の収入が公庫の示す金額以内のあること　2.借入申込額が350万円を超えていないこと）
    貸与(総額)

    10万円/20万円/30万円/40万円/50万円より選択
    貸与期間

    初回入金時1回のみ
    利子

    利子
    申込時期

    第一種奨学金（海外大学院学位取得型対象）、もしくは第二種奨学金（海外）の出願時に合わせて申請
    校種

    大学院
  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金　留学時特別増額貸与奨学金（全学部共通）
    対象

    以下の①②のどちらかの条件を満すこと
    奨学金申込時の家計状況が、機構の定める基準（認定所得金額0円以下）を満たす場合
    日本政策金融公庫の実施する「国の教育ローン」に申し込みし、公庫が定める要件を満たした上で、融資を断られた場合
    （公庫の定める要件：1.世帯の収入が公庫の示す金額以内のあること　2.借入申込額が350万円を超えていないこと）
    種類

    第二種
    貸与(総額)

    10万円/20万円/30万円/40万円/50万円より選択
    貸与期間

    留学出発時初回1回のみ
    利子

    利子
    申込時期

    第一種奨学金（海外協定派遣対象）、もしくは第二種奨学金（短期留学）の出願時に合わせて申請

就職・資格

就職先企業一覧

ものづくり業界

アマノ、池田模範堂、イトーキ、イワキ、エー・アンド・デイ、岡本無線電機、カナフレックスコーポレーション、川上産業、かわでん、キヤノンメディカルシステムズ、KOA、小林製薬、小松ウオール工業、コマニー、三和シヤッター工業、シード、シナネンホールディングス、蛇の目ミシン工業、昭和アステック、精研、東芝エレベータ、TOTO、凸版印刷、トライアンフ、日産自動車、日本航空電子工業、日本電気、パナソニック、日立製作所、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、ホーチキ、マキタ、ミクニ、三菱ふそうトラック・バス、八千代工業、ヤマハ発動機、ユニ・チャーム、ユニプレス、横河ブリッジホールディングス、リコージャパン　ほか

商社・小売業界

アイリスオーヤマ、赤ちゃん本舗、アマゾンジャパン、アルペン、イオンモール、茨城トヨタ自動車、ウエルシア薬局、オートバックスセブン、岐阜トヨタ自動車、キヤノンシステムアンドサポート、コネクシオ、島忠、上新電機、杉本電機産業、セブン－イレブン・ジャパン、たけでん、ドウシシャ、トーハン、ニトリホールディングス、ノジマ、パナソニックコンシューマーマーケティング、パナソニックシステムソリューションズジャパン、バリュエンスホールディングス、ビッグモーター、ファミリーマート、富士ゼロックス多摩、ベルパーク、ミニストップ、ヤマザワ、ヤマダホールディングス、横河ソリューションサービス、ヨドバシカメラ、ワークマン　ほか

金融業界

藍澤證券、イオン銀行、岩井コスモ証券、SMBC日興証券、愛媛銀行、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、岡三証券、沖縄銀行、オリエントコーポレーション、関西みらい銀行、静岡銀行、静岡中央銀行、シティグループ証券、城北信用金庫、多摩信用金庫、東京海上日動火災保険、鳥取銀行、西日本シティ銀行、野村證券、Bank of Zhengzhou Co Ltd、福岡銀行、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三菱ＵＦＪ銀行、宮崎銀行、明治安田生命保険、りそな銀行

マスコミ・通信業界

河北新報社、KDDI、ジュピターテレコム、ソフトバンク、日本放送協会

ＩＴ・コンピュータ業界

ISTソフトウェア、アイル、茨城計算センター、インテックソリューションパワー、Wiz、エイチ・エル・シー、エクサ、SB C&S、NECソリューションイノベータ、NECネクサソリューションズ、NTTデータ グローバルソリューションズ、オプティム、ケアリッツ・アンド・パートナーズ、CIJ、昭和システムエンジニアリング、スターティアホールディングス、中央コンピュータシステム、ツリーベル、TISソリューションリンク、TDCソフト、日本アイ・ビー・エム、日本電気通信システム、日本マイクロソフト、ネットワンシステムズ、富士ソフト、富士通、ベイシス、ベリサーブ、Minoriソリューションズ、ミロク情報サービス、メンバーズ、ラディックス　ほか

航空・運輸業界

エアーポートカーゴサービス、F-LINE、花王ロジスティクス、京王電鉄、佐川急便、ジェイアール東海パッセンジャーズ、JR東日本サービスクリエーション、ゼロ、第一貨物、豊通物流、日通NECロジスティクス、日本交通、日本郵便、バンダイロジパル、東日本旅客鉄道、福神汽船、丸和運輸機関、横浜冷凍

住宅・建設業界

アキュラホーム、穴吹ハウジングサービス、安藤・間、池下設計、一条工務店、エスシー・マシーナリ、オーク設備工業、オークラヤ住宅、大林組、オープンハウス・アーキテクト、鹿島建設、鹿島道路、カナモト、関電工、九電工、共同エンジニアリング、熊谷組、国際航業、サコス、三栄建築設計、清水建設、ジューテック、新日本空調、新菱冷熱工業、須賀工業、住友林業ホームテック、錢高組、第一工業、大成温調、大成建設、大成設備、大成ロテック、大東建託、大和ハウス工業、高砂熱学工業、竹中工務店、トーエネック、戸田建設、日建設計コンストラクションマネジメント、日本ファブテック、一建設、三越伊勢丹プロパティ・デザイン、ミライト　ほか

農林・水産業界

さがみ農業協同組合、セレサ川崎農業協同組合、とぴあ浜松農業協同組合

フード業界

アサヒ飲料販売、ABC Cooking Studio、エームサービス、NHC、オアシスライフスタイルグループ、コカコーラボトラーズジャパンビジネスサービス、ゴディバジャパン、全酪フーズ、ドトールコーヒー、日本アクセス、日本食研ホールディングス、日本ハム、フジフーズ、プレナス、マルハニチロ、山星屋、LEOC、渡辺オイスター研究所

旅行・エンタメ業界

ゲオホールディングス、スタジオアリス、瀬良垣ホテルマネジメント、ソニー・ミュージックエンタテインメント、日本旅行、ノバレーゼ、ハウステンボス、ファインスタッフ、ベンチャーバンク、星野リゾート、名鉄観光サービス、焼津マリーンズ、読売巨人軍、LAVA International

美容・ファッション業界

青山商事、アルビオン、ヴァンドームヤマダ、エービーシー・マート、キャン、Suprieve、ゾフ、タペストリー・ジャパン、ナノ・ユニバース、ファーストリテイリング、ベルーナ、ポーラ、マリークヮントコスメチックス、三城ホールディングス、メガネトップ、やまと、ヤマノホールディングス、ユナイテッドアローズ

医療・福祉業界

大阪医科大学附属病院、大阪大学医学部附属病院、春日部市立医療センター、川崎市立井田病院、北里大学病院、国立国際医療研究センター病院、埼玉県立小児医療センター、順天堂大学附属練馬病院、千葉大学医学部附属病院、東海大学医学部付属病院、東京医科大学病院、東京医科大学八王子医療センター、東京都立小児総合医療センター、東京都立多摩総合医療センター、日本大学医学部附属板橋病院、横浜市立市民病院、アズパートナーズ、大阪福祉事業財団、グローバルキッズ、ケアリッツ・アンド・パートナーズ、シニアライフ振興財団、SOMPOケア、ツクイ、ニチイケアパレス、フローレンス、ベネッセスタイルケア、横浜市社会福祉協議会

教育業界

幼稚園教諭（東京都）、小学校教諭（大阪府、鹿児島県、神奈川県、岐阜県、京都府、東京都、三重県）、中学校教諭（【英語】東京都、福岡県【国語】大阪府、鹿児島県、京都府、東京都 【社会】茨城県、東京都、福岡県【数学】東京都）、高等学校教諭（【英語】東京都【国語】東京都【社会】東京都【数学】東京都）、特別支援学校（静岡県、東京都）、愛泉学園、敬愛学園、三幸学園、湘南ゼミナール、臨海

公務員業界

厚生労働省、国土交通省、防衛省、国税庁、航空管制官、裁判所事務官、税関（沖縄地区、東京）、警察（静岡県）、北海道庁、東京都庁、県庁（愛知県、鳥取県、奈良県、宮崎県）、区役所（足立区、大田区、杉並区、世田谷区、台東区、中央区、練馬区）、市役所（あま市、青梅市、大阪市、春日部市、川崎市、国分寺市、さいたま市、相模原市、直方市、枚方市、都城市、横浜市）、町役場（杉戸町）、三重県松阪地区広域消防組合

サービス業界

アイエスエフネット、アウトソーシング、アクセンチュア、アデコ、EPファーマライン、EY新日本有限責任監査法人、出雲商工会議所、エイジェック、鹿島建物総合管理、ぐるなび、税理士法人山田＆パートナーズ、綜合警備保障、ダスキン、帝国データバンク、デロイトトーマツコンサルティング、戸田ビルパートナーズ、長田広告、日研トータルソーシング、ニッポンレンタカーアーバンネット、日本カーソリューションズ、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、パーソルR&D、PwCコンサルティング、船井総合研究所、マーキュリー、三菱電機ライフサービス、メディカル・コンシェルジュ、有限責任あずさ監査法人、リクルートスタッフィング　ほか

取得目標資格
教職課程／高等学校教諭1種免許状<国>【地理歴史・公民・情報・ 数学・理科・国語・英語】、中学校教諭1種免許状<国>【数学・理科・社会・国語・英語】、小学校教諭１種免許状<国>、幼稚園教諭１種免許状<国>、特別支援学校教諭1種免許状<国>【知的障害者・肢体不自由者・病弱者】 ※教科は学部・学科により異なります 養成課程／公認心理師<国>（教育学部教育学科） 受験資格／社会福祉士<国>（文学部社会福祉専修）、看護師<国>（看護学部）

学校広報ご担当者様

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