私立大学／大阪
学部・学科・コース
経済学部
(定員：680人)
∟ 経済学科 (定員：680人)
∟ 産業・金融コース
∟ 公共政策コース
∟ 国際政治経済コース
∟ 地域政策コース
経営学部
(定員：680人)
∟ 第１部 経営学科 (定員：430人)
∟ 第１部 ビジネス法学科 (定員：200人)
∟ 第２部 経営学科 (定員：50人)
情報社会学部
(定員：300人)
∟ 情報社会学科 (定員：300人)
∟ 社会学・現代ビジネスコース
∟ 総合情報コース
人間科学部
(定員：200人)
∟ 人間科学科 (定員：200人)
∟ スポーツ科学コース
∟ 臨床心理学コース
∟ 社会ライフデザインコース
国際共創学部
(定員：120人)
∟ 国際共創学科 (定員：120人)
学費(初年度納入金)
経済学部
111万3000円
2025年度納入金
∟ 経済学科
111万3000円
2025年度納入金
∟ 産業・金融コース
111万3000円
2025年度納入金
∟ 公共政策コース
∟ 国際政治経済コース
∟ 地域政策コース
経営学部
61万3000円
〜
111万3000円
2025年度納入金
∟ 第１部 経営学科
111万3000円
2025年度納入金
∟ 第１部 ビジネス法学科
111万3000円
2025年度納入金
∟ 第２部 経営学科
61万3000円
2025年度納入金
情報社会学部
111万3000円
2025年度納入金
∟ 情報社会学科
111万3000円
2025年度納入金
∟ 社会学・現代ビジネスコース
111万3000円
2025年度納入金
∟ 総合情報コース
人間科学部
112万8000円
2025年度納入金
∟ 人間科学科
112万8000円
2025年度納入金
∟ スポーツ科学コース
112万8000円
2025年度納入金
∟ 臨床心理学コース
∟ 社会ライフデザインコース
国際共創学部
121万3000円
2025年度納入金
∟ 国際共創学科
121万3000円
※実習科目を履修する場合は、実習費が別途必要になる場合があります。
2025年度納入金
奨学金一覧
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【給付型】国際留学生奨学金（全学部共通）
対象 学部留学生対象国際留学生入試成績上位4名
給付額 月額40,000円・初年度1年間限り
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【給付型】大阪経済大学アスリート支援奨学金（全学部共通）
対象 ●スポーツ評価型選抜での入学予定者
給付額 年間授業料相当額または秋学期授業料相当額最短修業年限内での継続制度あり
人数 対象クラブによって異なる
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【給付型】大阪経済大学遠隔地学生奨学金（全学部共通）
対象 ●遠隔地からの入学生（下宿生）で、学業・人物共に良好で、経済状況困難な学生●入学年次のみ●高等教育の修学支援新制度対象者は申込不可学部分類A経済学部[経済学科・地域政策学科]、経営学部（第1部）[経営学科・ビジネス法学科]、情報社会学部[情報社会学科]、人間科学部[人間科学科]、国際共創学部[国際共創学科]学部分類B経営学部（第2部）[経営学科]
給付額 学部分類A／200,000円学部分類B／100,000円入学年次のみ
人数 50名（内、同窓会枠20名）
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【給付型】大阪経済大学教育ローン援助奨学金（全学部共通）
対象 ●指定の教育ローンを利用し学費などを納付した者
給付額 各学期上限25,000円（利用したローン返済にかかる利子分）
人数 各学期 25名
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【給付型】大阪経済大学緊急修学援助奨学金（全学部共通）
対象 ●人物・学業成績共に良好である学生●家計急変として本学が定める基準を満たす学生●高等教育の修学支援新制度対象者は申込不可
給付額 一学期授業料相当額の半額
人数 【新入生】5名【新入生以外】15名
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【給付型】大阪経済大学大学院奨学金（全学部共通）
対象 ●経済学・経営学・経営情報・人間科学の各研究科の大学院生で、選考は各研究科による
給付額 年間授業料相当額の半額
人数 各研究科・各学年・若干名
校種 大学院
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【給付型】大阪経済大学大樟会遠隔地学生奨学金（全学部共通）
対象 ●遠隔地からの入学生（下宿生）で、学業・人物共に良好で、経済状況困難な学生●入学年次のみ●高等教育の修学支援新制度対象者は申込不可学部分類A経済学部[経済学科・地域政策学科]、経営学部（第1部）[経営学科・ビジネス法学科]、情報社会学部[情報社会学科]、人間科学部[人間科学科]、国際共創学部[国際共創学科]学部分類B経営学部（第2部）[経営学科]
給付額 学部分類A／200,000円学部分類B／100,000円入学年次のみ
人数 50名（内、同窓会枠20名）
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【給付型】大阪経済大学大樟奨学金（全学部共通）
対象 ●学業・人物共に優れた学生●前年度の学業成績により選考
給付額 年間授業料相当額の半額
人数 各学年（2～4年） 30名程度
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【給付型】大阪経済大学入試成績優秀者特別奨学金（全学部共通）
対象 ●一般選抜（前期）の成績優秀者●入学年次のみ
給付額 秋学期授業料相当額入学年次のみ
人数 30名
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 家計急変採用（全学部共通）
対象 家計急変者
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（全学部共通）
対象 ●人物・学業共に優れた学生
給付額 上限38,300円（月額）
自宅・自宅外の別 自宅
備考 ●併せて授業料減免を受けることができます
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（全学部共通）
対象 ●人物・学業共に優れた学生
給付額 上限75,800円（月額）
自宅・自宅外の別 自宅外
備考 ●併せて授業料減免を受けることができます
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【給付型】認定留学：ジャンプ・アップ海外留学奨学金（全学部共通）
給付額 月額5・10・15万円※（給付期間）留学期間が1学期間の場合は5ヵ月、2学期間の場合は10ヵ月を上限とします。
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【給付型】認定留学：認定留学生奨学金（全学部共通）
給付額 留学期間の本学授業料相当額
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【給付型】派遣留学：ジャンプ・アップ海外留学奨学金（全学部共通）
給付額 月額5・10万円※（給付期間）留学期間が1学期間の場合は5ヵ月、2学期間の場合は10ヵ月を上限とします。
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【給付型】派遣留学：交換国際留学生奨学金（全学部共通）
給付額 月額5万円
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【給付型】北浜社会人大学院ビジネスパーソン学業奨励金（全学部共通）
対象 ●経営学研究科、経営情報研究科サテライトコース（北浜社会人入試）の大学院生●入試成績および学業成績上位者より選考
給付額 年間200,000円
人数 若干名
校種 大学院
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【給付型】大阪経済大学勤労・社会人学生奨学金（経営学部／第２部 経営学科）
対象 ●学部分類Bに在籍する勤労・社会人学生で学業・人物共に良好で、経済状況困難な学生●高等教育の修学支援新制度対象者は申込不可学部分類B経営学部（第2部）[経営学科]
給付額 年間授業料相当額の半額
人数 若干名
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【減免型】高等教育の修学支援新制度（授業料減免・給付型奨学金）（全学部共通）
対象 住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯の学生
減免額 日本学生支援機構奨学金（給付型）および授業料減免
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【減免型】災害時の学生援助（全学部共通）
対象 支援の適用地域・適用基準：原則として災害救助法が適用された地域を対象とし、以下に記載される条件を適用します。1 住居等の損壊については、学費負担者もしくは父母の住居を対象とします。2 家財については、学生の居住地及び学費負担者もしくは父母居住地の両方を対象とします。3 どちらも被害を受けた場合、被害規模により最も大きな金額の措置を取り、関係者全員に措置を行ったものとします。4 居住地については、学生部に届け出ている住所とし、学生部に届け出ている住所と公的証明書類の住所が異にする場合は、適用対象外とします。対象者：以下に記載される条件に合致する者1 受験生…災害により被害を受けた年度に、災害救助法適用地域から本学を受験した者2 入学生…受験生のうち、所定の入学手続きを完了した者3 学生…災害により被害を受けた当時、本学に在籍する者
減免額 【在学生への支援内容・経済的救済措置】被害区分Ａ 損失・流出・全壊・全焼・大規模半壊：見舞金100,000円、授業料減免（半期相当額）Ｂ 半壊・半焼・床上浸水：見舞金50,000円、授業料減免（半期相当額）Ｃ 一部損壊・一部焼失・床下浸水：見舞金30,000円【受験者および入学生への支援内容・経済的救済措置】※被害区分ＡもしくはＢに該当する場合に限ります災害救助法適用地域から受験した者：入学検定料免除（返還）災害救助法適用地域から受験し、 且つ入学金を納めた者： 入学金免除（返還）災害救助法適用地域から受験し、且つ入学手続きを完了した者： 入学金免除（返還）、授業料減免（初年度春学期相当額 ）
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【減免型】私費外国人留学生授業料減免制度（全学部共通）
対象 私費外国人留学生
減免額 授業料の半額が減免
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急・応急採用（全学部共通）
対象 家計急変者
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
対象 ●人物・学業共に優れた学生●原則高校成績3.5以上
種類 第一種
貸与(月額) 上限64,000円
利子 無利子
自宅・自宅外の別 自宅外
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
対象 ●人物・学業共に優れた学生●原則高校成績3.5以上
種類 第一種
貸与(月額) 上限54,000円
利子 無利子
自宅・自宅外の別 自宅
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
対象 ●人物・学業共に良好な学生
種類 第二種
貸与(月額) 20,000～120,000円の間で希望額を選択
利子 利子
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ベトナム人留学生対象の奨学金制度
就職・資格
就職先企業一覧
住宅・建設業界
大建工業株式会社、積水ハウス株式会社
ものづくり業界
アイホン株式会社、アズビル株式会社、株式会社イシダ、TOTO株式会社、 日新電機株式会社、SMC株式会社、株式会社エフピコ、CKD株式会社、日本ピラー工業株式会社、株式会社不二越、 因幡電機産業株式会社、株式会社船井総合研究所、株式会社ピーエス三菱、エスペック株式会社、三和シヤッター工業株式会社、パナソニック株式会社、エレマテック株式会社、岡谷鋼機株式会社、大和製罐株式会社、能美防災株式会社、株式会社日本アクセス、YKK AP株式会社、独立行政法人国立印刷局
ＩＴ・コンピュータ業界
株式会社サイバーエージェント、NECネクサソリューションズ株式会社、株式会社NSD、株式会社NTTデータ関西、株式会社関電システムズ、NECソリューションイノベータ株式会社、三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社、株式会社富士通ゼネラル、株式会社オージス総研、加賀電子株式会社
航空・運輸業界
ANA関西空港株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、阪急電鉄株式会社
金融業界
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、信金中央金庫、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、 株式会社大和証券グループ本社、株式会社池田泉州銀行、京都信用保証協会、株式会社紀陽銀行、日本生命保険相互会社
商社・小売業界
アース製薬株式会社、関西電力株式会社、株式会社マキタ、ユアサ商事株式会社、株式会社スリーボンド、グラクソ・スミスクライン株式会社、花王グループカスタマーマーケティング株式会社、株式会社PALTAC、モリリン株式会社
フード業界
ヤマザキビスケット株式会社、はごろもフーズ株式会社、三菱食品株式会社
旅行・エンタメ業界
株式会社ytv Nextry
医療・福祉業界
独立行政法人国立病院機構、独立行政法人地域医療機能推進機構
教育業界
兵庫県教員
公務員業界
大阪府庁、兵庫県庁、大阪市役所、箕面市役所、岸和田市役所、東京消防庁、大阪市消防局、大阪国税局(国税専門官)、厚生労働省、総務省、防衛省
取得目標資格
●取得できる資格／小学校教諭一種（国）〈※協定大学通信教育部のカリキュラムを組み合わせることで可能〉、中学校教諭一種（社会・保健体育）（国）、高等学校教諭一種（地理歴史・公民・商業・情報・保健体育）（国）、社会福祉主事（任用資格）、社会調査士、コーチングアシスタント ●受験資格が得られるもの〈人間科学部〉健康運動指導士、公認心理師 ※内容は変更の可能性があります
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