私立大学/東京・埼玉

学部・学科・コース

心理学部 (定員:285人)

∟ 臨床心理学科 (定員:170人)

∟ 対人・社会心理学科 (定員:115人)

法学部 (定員:340人)

∟ 法学科 (定員:340人)

∟ 社会公共コース

∟ ビジネス法コース

∟ 特修コース

経営学部 (定員:330人)

∟ 経営学科 (定員:330人)

経済学部 (定員:400人)

∟ 経済学科 (定員:400人)

∟ 経済学コース

∟ 国際コース

∟ 金融コース

文学部 (定員:560人)

∟ 哲学科 (定員:95人)

∟ 史学科 (定員:155人)

∟ 社会学科 (定員:155人)

∟ 文学科 (定員:155人)

∟ 日本語日本文学専攻コース

∟ 英語英米文学専攻コース

仏教学部 (定員:105人)

∟ 仏教学科 (定員:105人)

∟ 文化遺産・芸術コース

∟ 歴史・思想コース

∟ 宗学科 (定員:105人)

∟ 日本宗教・文化コース

∟ 法華仏教コース

データサイエンス学部 (定員:240人)

∟ データサイエンス学科 (定員:240人)

地球環境科学部 (定員:230人)

∟ 環境システム学科 (定員:115人)

∟ 地理学科 (定員:115人)

社会福祉学部 (定員:275人)

∟ 社会福祉学科 (定員:175人)

∟ ソーシャルワークコース

∟ 教育福祉・社会デザインコース

∟ 子ども教育福祉学科 (定員:100人)

学費(初年度納入金)

心理学部
138万2000円
2025年度納入金
∟ 臨床心理学科
138万2000円
2025年度納入金
∟ 対人・社会心理学科
138万2000円
2025年度納入金
法学部
140万2000円
2025年度納入金
∟ 法学科
140万2000円
2025年度納入金
 ∟ 社会公共コース
140万2000円
2025年度納入金
 ∟ ビジネス法コース
 ∟ 特修コース
経営学部
141万8000円
2025年度納入金
∟ 経営学科
141万8000円
2025年度納入金
経済学部
137万7000円
2025年度納入金
∟ 経済学科
137万7000円
2025年度納入金
 ∟ 経済学コース
137万7000円
2025年度納入金
 ∟ 国際コース
 ∟ 金融コース
文学部
135万円 〜 136万7000円
2025年度納入金
∟ 哲学科
135万円
2025年度納入金
∟ 史学科
135万円
2025年度納入金
∟ 社会学科
136万7000円
2025年度納入金
∟ 文学科
135万円
2025年度納入金
 ∟ 日本語日本文学専攻コース
135万円
2025年度納入金
 ∟ 英語英米文学専攻コース
仏教学部
140万7000円
2025年度納入金
∟ 仏教学科
140万7000円
2025年度納入金
 ∟ 文化遺産・芸術コース
140万7000円
2025年度納入金
 ∟ 歴史・思想コース
∟ 宗学科
140万7000円
2025年度納入金
 ∟ 日本宗教・文化コース
 ∟ 法華仏教コース
データサイエンス学部
158万7000円
2025年度納入金
∟ データサイエンス学科
158万7000円
2025年度納入金
地球環境科学部
148万2000円 〜 161万2000円
2025年度納入金
∟ 環境システム学科
161万2000円
2025年度納入金
∟ 地理学科
148万2000円
2025年度納入金
社会福祉学部
140万2000円 〜 142万2000円
2025年度納入金
∟ 社会福祉学科
140万2000円
2025年度納入金
 ∟ ソーシャルワークコース
140万2000円
2025年度納入金
 ∟ 教育福祉・社会デザインコース
∟ 子ども教育福祉学科
142万2000円
2025年度納入金

奨学金一覧

  • 【給付型】公益財団法人小原白梅育英基金(全学部共通)
    対象

    次の条件を満たす者(1)資格①2025年度入学生(入学時点で21歳以下であること。社会人としての勤務経験のないことが望ましい。)②学術優秀な者。③品行方正で、礼儀、礼節、身なり、言葉遣いが小原白梅育英基金の奨学生として相応しい者。④保護者の年収や資産が著しく少なく、学費の支弁が困難な者。⑤所定期日までに、必要書類を不備なく提出できる者。⑥国の修学支援新制度※に採用になった際には「給付奨学金の給付停止をすること」を了承できる者。(小原白梅育英基金奨学生は「国の修学支援新制度における授業料等減免との併給のみ可」となっています。)⑦在学する大学の推薦を受けた者。※国の修学支援新制度に採用された場合「日本学生支援機構の給付奨学金」と「授業料等減免」を受けることができます。小原白梅育英基金は一律月額 50,000円の給付、日本学生支援機構の給付奨学金は、支援区分や通学形態等に基づき月額最大75,800円の給付となります。本奨学金への申し込みに際してはご自身が国の修学支援新制度のどの区分に当てはまるか、また、区分ごとの給付金額や減免金額をよく確認してください。(2)人物健康で、向学心に富み、行動が学生に相応しく、将来良識ある社会人として活動できる見込みがある者。(3)家計学費の支弁が困難な者。※本学の推薦目安:世帯収入が合計で400万円未満(4)学力高等学校の全履修科目について平均した評定(=評定平均値)が3.5以上であった者。(5)家庭の教育に対する関心度家庭、特に保護者が、本人の教育に対して十分な関心と理解を持っており、学修半ばにして退学するような懸念のない者。(6)本基金の奨学生選考委員会ならびに合格証交付式のいずれにも出席できる者。・小原白梅育英基金奨学生選考委員会:5月13日(火)・合格証交付式:5月28日(水)※立正大学における面接選考への出席も必須です。・面接選考日:4月11日(金)

    給付額

    月額5万円給付期間:在学する大学の正規の最短修業年限(=4年間)

    申込時期

    2025年4月3日(木)

  • 【給付型】大規模自然災害発生時の経済支援(全学部共通)
    対象

    災害発生時、災害救助法適用地域にお住まいの学費支弁者の方

  • 【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付型奨学金(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

  • 【給付型】立正大学セカンドキャリア支援奨学生(全学部共通)
    対象

    本学学部生で、次の各号のいずれかの条件を満たす方。(1)入学年度の4月1日時点で25歳以上である方。(2)職に就いている(給料、賃金、報酬、その他の経常的な収入を得る仕事に現に就いている)方。(3)給料、賃金、報酬、その他の経常的な収入を得る仕事から既に退職している方。(4)主婦または主夫である方。

    給付額

    年間授業料の全額相当額(上限):最大778,000円

    申込時期

    10月上旬頃~10月下旬頃

    備考

    ※当該年度1回の給付となります(当該年度に本奨学金に採用された方が、翌年度も本奨学金に申し込むことは可能です)。※国の修学支援新制度との併給はできません。

  • 【給付型】立正大学チャレンジ奨学生(全学部共通)
    対象

    2月1日に実施する全学部一般選抜(R方式)の受験者を対象

    給付額

    学業奨励金・年間50万円が、学部1年次から4年次までの4年間給付(在学中に合計200万円)チャレンジ奨学金・年間40万円まで(学部1年次から3年次まで)・在学中に最大で合計120万円の給付

    人数

    最大30名

  • 【給付型】立正大学学業継続支援奨学生(全学部共通)
    対象

    下記のいずれかに該当する者。1).学則第50条対象者であること。2).特別に考慮すべき事情があると学生部長が認めた者であること。

    給付額

    授業料分納額の半額(上限)※給付は在籍期間中1回

    申込時期

    各々第1期・第2期特別延納願受付期間中(1年次第1期を除く)

    備考

    ※緊急性が高い場合には上記期間外でも受付する事があります。

  • 【給付型】立正大学学部橘経済支援奨学生(全学部共通)
    対象

    本学学部生で、当該年度において次の各号のいずれかの条件を満たす方。(1)学業基準未充足により国の修学支援新制度の支援を受けることができない方。(2)国の修学支援新制度への申込資格がない方。(3)家計基準未充足により国の修学支援新制度の支援を受けることができない方。(4)国の修学支援新制度の支援を受けている方。※上記(1)~(3)については、国の修学支援新制度に当該年度春に申込をした方、または当該年度秋に申込をする方であること。

    給付額

    対象(1)(2)に該当する方…最大100万円(授業料支援として最大70万円+学費諸費等支援として最大30万円)対象(3)(4)に該当する方…最大30万円(学費諸費等支援として)

    申込時期

    10月上旬~10月下旬

    備考

    ※当該年度1回の給付となります(当該年度に本奨学金に採用された方が、翌年度も本奨学金に申し込むことは可能です)。

  • 【給付型】立正大学校友会大学院研究奨励金(全学部共通)
    対象

    1.大学院生2.次の1),2)の何れか、および3)に該当する者1).信頼できる査読制度のある雑誌、または、それと同等以上と認められる雑誌に論文が掲載されたもの。2).学術出版社から著作(共著を含む)を刊行したもの。3).在籍中は、年度内何度でも申請可能とする。ただし、同一テーマでの複数回の申請は認めない。3.申請は、原則として1論文につき1名まで。4.論文掲載された学術誌、又は著作および発表論文の発行日または発表日が該当年の3月1日から2月29日までのもの。

    校種

    大学院

    備考

    給付額1-1:国外の学会における口頭発表20,000円1-2:国内の学会における口頭発表10,000円1-3:論文(単独)が国際的学術雑誌に掲載(査読有り)50,000円1-4:論文(共同・筆頭)が国際的学術雑誌に掲載(査読有り)30,000円1-5:論文(共同)が国際的学術雑誌に掲載(査読有り)10,000円1-6:論文(単独)が国内学術雑誌に掲載(査読有り)30,000円1-7:論文(共同・筆頭)が国内学術雑誌に掲載(査読有り)20,000円1-8:論文(共同)が国内学術雑誌に掲載(査読有り)10,000円2-1:学術書を出版(単独)100,000円2-2:学術書を出版(共同・筆頭)50,000円2-3:学術書を出版(共同)30,000円2-4:外部研究費を取得(代表)し、成果の報告書が評価を獲得20,000円

  • 【給付型】立正大学大学院橘経済支援奨学生(全学部共通)
    対象

    次のいずれかの条件を満たしている場合に申請することができます。1).各研究科への令和6年度入学希望者(令和6年度入学予定者)であること。ただし留学生を除く。2).各研究科の在籍者のうち、最短修業年限内の令和6年度履修者であること。ただし留学生を除く。※長期履修者は、ご自身の長期履修年限内であること。※留学生(在留資格が「留学」)の方は、国際交流センターにて実施の、「私費外国人留学生授業料減免」への申請が可能です。

    給付額

    「年間授業料の全額または半額相当額」および「学費の一部補助(上限10万円)」

    校種

    大学院

  • 【給付型】立正大学大学院研究科別奨学生(全学部共通)
    対象

    文学研究科:進学希望者や在籍者のうちで優れた業績の者経済学研究科:在籍者のうちで優れた業績の者内部進学をした在籍者のうちで優れた業績の者法学研究科:内部進学をした在籍者のうちで優れた業績の者税理士試験科目2科目以上合格者のうちで優れた業績の者経営学研究科:在籍者のうちで優れた業績の者社会福祉学研究科:1年次在籍者のうちで優れた業績の者地球環境科学研究科:内部進学者のうちで優れた業績の者研究科2年次以上で優れた業績の者心理学研究科:在籍者のうちで優れた業績の者

    校種

    大学院

  • 【給付型】立正大学特別奨学生(全学部共通)
    対象

    一般選抜2月(前期)2月3日、2月4日、2月5日の成績上位者100名大学入学共通テスト利用選抜(前期)の成績上位者50名

    給付額

    年額100万円(初年次のみ)

  • 【減免型】国の修学支援制度(給付奨学金+授業料等減免)(全学部共通)
    対象

    住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯高等学校を初めて卒業(修了)した日の属する年度の翌年度の末日から、大学等へ入学した日までの期間が2年を経過していない人(学部生のみ。大学院生は対象外)。採用基準■学業成績等に係る基準学業成績が上位2分の1の範囲に属すること。また、学修する意欲を有していること、他。■家計に係る基準学生等本人と生計維持者が、住民税非課税およびそれに準ずる世帯の収入であり、かつ、資産額の合計が一定の基準以下であること。

    申込時期

    在学採用:原則毎年春(4月中)および秋(9月中)の2回予約採用:大学進学前に所属している高等学校等で申し込み

    減免額

    給付金額(月額)第1区分/第1区分(多子世帯):38,300円(42,500円)第2区分/第2区分(多子世帯):25,600円(28,400円)第3区分/第3区分(多子世帯):12,800円(14,200円)第4区分(多子世帯):9,600円(10,700円)※生活保護を受けている生計維持者と同居している人および児童養護施設等から通学する人は( )内の金額授業料減免金額(年額)第1区分:700,000円第2区分:466,700円第3区分:233,400円第4区分(理工農系):233,400円第1区分(多子世帯)~第4区分(多子世帯):700,000円多子世帯:700,000円入学金減免金額(新入生のみ)第1区分:260,000円第2区分:173,400円第3区分:86,700円第4区分(理工農系):86,700円第1区分(多子世帯)~第4区分(多子世帯):260,000円多子世帯:260,000円

    自宅・自宅外の別

    自宅

  • 【減免型】国の修学支援制度(給付奨学金+授業料等減免)(全学部共通)
    対象

    住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯高等学校を初めて卒業(修了)した日の属する年度の翌年度の末日から、大学等へ入学した日までの期間が2年を経過していない方(学部生のみ。大学院生は対象外)。採用基準■学業成績等に係る基準学業成績が上位2分の1の範囲に属すること■家計に係る基準学生等本人と生計維持者が、住民税非課税およびそれに準ずる世帯の収入であり、かつ、資産額の合計が一定の基準以下であること

    申込時期

    在学採用:原則毎年春(4月中)および秋(9月中)の2回予約採用:大学進学前に所属している高等学校等で申し込み

    減免額

    給付金額(月額)第1区分/第1区分(多子世帯):75,800円第2区分/第2区分(多子世帯):50,600円第3区分/第3区分(多子世帯):25,300円第4区分(多子世帯):19,000円※生活保護を受けている生計維持者と同居している人および児童養護施設等から通学する人は( )内の金額授業料減免金額(年額)第1区分:700,000円第2区分:466,700円第3区分:233,400円第4区分(理工農系):233,400円第1区分(多子世帯)~第4区分(多子世帯):700,000円多子世帯:700,000円入学金減免金額(新入生のみ)第1区分:260,000円第2区分:173,400円第3区分:86,700円第4区分(理工農系):86,700円第1区分(多子世帯)~第4区分(多子世帯):260,000円多子世帯:260,000円

    自宅・自宅外の別

    自宅外

  • 【減免型】国の修学支援制度(給付奨学金+授業料等減免)家計が急変した方(全学部共通)
    対象

    生計維持者が死亡、事故または病気による長期的な就労困難、失職(非自発的なもの)、震災・火災・風水害等に被災した場合、本人が父母等による暴力から避難するために施設等へ入所する場合など

  • 【減免型】私費外国人留学生授業料減免制度(全学部共通)
    対象

    申請資格(下記1~4の条件を満たしていること)1.学部・大学院に正規生として在学し、在留資格が『留学』の学生2.成績・人物が共に優れ、かつ留学生活を続けていく為に経済的援助を必要とする学生3.書類提出(在留カードのコピー等)、国民健康保険への加入、在籍確認の報告、個人面談(1年生のみ)をきちんと行なっている学生4.学則上の処分を受けていない学生

    備考

    この制度は、立正大学が授業料の一部(3割、条件を満たす場合大学院生は5割)を負担するものです。立正大学大学院に1年以上在籍している大学院生で授業料3割減免の対象者となった者の中から授業料5割減免者を選考します。

  • 【貸与型】学生短期貸付金(全学部共通)
    対象

    本学学生(学部生および大学院生)

    貸与(総額)

    原則5,000円(やむを得ない事情のある場合は上限30,000円まで)

    利子

    無利子

    返還詳細

    返還期間:貸付けを受けた日から1カ月以内

  • 【貸与型】公益財団法人鉄道弘済会(全学部共通)
    対象

    福祉系大学経営者協議会加盟大学及び本法人が指定する大学および専門学校に在籍する学生で、将来、社会福祉関係の事業所や福祉施設等に従事する意欲のある方。※大学院生・通信教育課程の学生については対象外となります。

    貸与(月額)

    40,000円

    貸与期間

    在学校の最短修業期限まで※途中の学年から貸与を受ける場合は残りの最短修業期間

    利子

    無利子

    申込時期

    2025年4月3日(木)

    返還詳細

    返還期間:貸付を終了した翌月から起算して6ヶ月据え置き、その翌月から10年以内(120回以内)

    人数

    30名程度

    備考

    優遇制度:卒業後、公益財団法人鉄道弘済会または社会福祉法人東京弘済園に就職し、業務に従事する期間は、当該月の返済を免除します。

  • 【貸与型】国による大学院「授業料後払い制度」(全学部共通)
    対象

    以下のすべてを満たす方・2025年4月に本学大学院修士課程に進学予定の方・JASSOの修士段階を対象とした第一種奨学金と同様の家計基準及び学業成績基準を満たす者・過去に貸与を受けた奨学金の返還が延滞中である等、第一種奨学金の貸与を受けられない事由がない者

    貸与(総額)

    在学中の授業料

    貸与(月額)

    生活費奨学金:2万円・4万円

    申込時期

    受験した試験日程によって、申請期限が異なります。

    校種

    大学院

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 家計が急変した方(全学部共通)
    対象

    家計が急変し経済的に困窮した場合

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、または64,000円

    利子

    無利子

    申込時期

    在学採用:原則毎年春(4月中)および秋(9月中)に2回予約採用:大学進学前に所属している高等学校等で申し込み

    自宅・自宅外の別

    自宅外

    校種

    大学

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円、30,000円、40,000円、または54,000円

    利子

    無利子

    申込時期

    在学採用:原則毎年春(4月中)および秋(9月中)に2回予約採用:大学進学前に所属している高等学校等で申し込み

    自宅・自宅外の別

    自宅

    校種

    大学

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    修士課程:50,000円または88,000円博士課程:80,000円または122,000円

    利子

    無利子

    申込時期

    原則毎年春(4月中)および秋(9月中)に2回

    校種

    大学院

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    20,000円~120,000円までの1万円単位で選択可

    利子

    利子

    申込時期

    在学採用:原則毎年春(4月中)および秋(9月中)に2回予約採用:大学進学前に所属している高等学校等で申し込み

    校種

    大学

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
    対象

    経済的理由により修学に困難がある優れた学生等

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    50,000円・80,000円・100,000円・130,000円・150,000円の中から選択

    利子

    利子

    申込時期

    原則毎年春(4月中)および秋(9月中)に2回

    校種

    大学院

  • 日本学生支援機構奨学金 特に優れた業績による返還免除

就職・資格

就職先企業一覧

ものづくり業界

レック株式会社、株式会社竹内製作所、エーザイ株式会社、クリナップ株式会社、三菱製鋼株式会社、文化シヤッター株式会社、テイ・エステック株式会社、東芝テック株式会社、日本製鉄株式会社、株式会社富士通ゼネラル、KLASS株式会社、光ビジネスフォーム株式会社、株式会社コロナ、樫山工業株式会社、株式会社朝日プリンテック、東洋化成株式会社、アース・ペット株式会社、サンアイパック株式会社、白元アース株式会社、フランスベッド株式会社、東亜工業株式会社、株式会社都筑製作所、東洋パーツ株式会社、株式会社日放電子、株式会社日立ハイテクマニファクチャ&サービス、株式会社ワコール、アイリスオーヤマ株式会社 ほか

金融業界

株式会社京葉銀行、株式会社静岡中央銀行、株式会社千葉興業銀行、株式会社千葉銀行、株式会社足利銀行、株式会社東和銀行、フォーシーズ株式会社、株式会社オリエントコーポレーション、いちよし証券株式会社、株式会社岡三証券グループ、丸三証券株式会社、さわやか信用金庫、茨城県信用組合、横浜信用金庫、城南信用金庫、城北信用金庫、水戸信用金庫、足利小山信用金庫、中栄信用金庫、朝日信用金庫、東京シティ信用金庫、アフラック生命保険株式会社、インケア株式会社、ほけんの窓口グループ株式会社、メットライフ生命保険株式会社、住友生命保険相互会社、第一生命保険株式会社、明治安田生命保険相互会社、中央労働金庫 ほか

サービス業界

独立行政法人水資源機構、ベリーベスト法律事務所、東京弁護士法人立川法律事務所、弁護士法人AdIre法律事務所、税理士法人山田&パートナーズ、長崎県商工会連合会、ポラス株式会社、ランドマーク税理士法人、株式会社ゲオホールディングス、株式会社ニチイホールディングス、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社、綜合警備保障株式会社、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社、株式会社総合環境分析、株式会社中央損保鑑定、パーソルキャリア株式会社、株式会社APパートナーズ、株式会社アウトソーシングテクノロジー、株式会社ソラスト、株式会社ナリコー、株式会社マーキュリー、株式会社ワールドインテック ほか

商社・小売業界

株式会社ニトリ、株式会社ユニットコム、株式会社ヨドバシカメラ、株式会社ビックカメラ、株式会社ヤマダホールディングス、株式会社カインズ、株式会社東急ストア、株式会社成城石井、株式会社イトーヨーカ堂、イオンリテール株式会社、生活クラブ生活協同組合神奈川、株式会社ファミリーマート、ミニストップ株式会社、サミット株式会社、株式会社マツモトキヨシ、株式会社メガネフラワー、株式会社ロフト、株式会社ココカラファインヘルスケア、株式会社クスリのアオキ、株式会社図書館流通センター、株式会社シモジマ、株式会社大塚商会、ゼット株式会社、日本電計株式会社、JKホールディングス株式会社、 ほか

美容・ファッション業界

株式会社コム・デ・ギャルソン、株式会社ヨウジヤマモト、タペストリー・ジャパン合同会社、株式会社サザビーリーグ、株式会社ストライプインターナショナル、青山商事株式会社、リーバイ・ストラウスジャパン株式会社、MARK STYLER株式会社、株式会社デイトナ・インターナショナル、TBCグループ株式会社、Loopヘアサロン&コミュニティ、株式会社エムプラス、株式会社COZY、株式会社LadyBird、株式会社ボン、株式会社白洋舎 ほか

医療・福祉業界

日本年金機構、全国健康保険協会、関東ITソフトウェア健康保険組合、独立行政法人国立病院機構、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構、日本赤十字社、タムスグループ、医療生協さいたま生活協同組合、社会医療法人社団正志会 荒木記念東京リバーサイド病院、神奈川県厚生農業協同組合連合会(JA神奈川厚生連)、SOMPOケア株式会社、アース・キッズ株式会社、株式会社ベネッセスタイルケア、株式会社小学館アカデミー、株式会社木下の介護(木下グループ)、合同会社クレス、社会福祉法人ChaCha Children&Co.、社会福祉法人あしたか太陽の丘、社会福祉法人ハッピーネット、社会福祉法人まりも会 ほか

フード業界

サントリーホールディングス株式会社、いなば食品株式会社、フジパングループ本社株式会社、マリンフーズ株式会社、ヤマサ醤油株式会社、丸美屋食品工業株式会社、キーコーヒー株式会社、株式会社ナック、株式会社伊藤園、株式会社デルソーレ、朝倉物産株式会社、株式会社ドトールコーヒー、くら寿司株式会社、株式会社NECライベックス、株式会社アルカサル、株式会社アンティコ、株式会社サッポロライオン、株式会社ニックス、株式会社ハイデイ日高、株式会社はま寿司、株式会社一家ダイニングプロジェクト、株式会社三笠会館、株式会社大興、株式会社龍圭麺、日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社、日本マクドナルド株式会社 ほか

教育業界

幼稚園、小学校、中学校、高等学校、大学、特別支援学校 ほか

航空・運輸業界

東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)、西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)、日本貨物鉄道株式会社(JR貨物)、近江鉄道株式会社、ANA関西空港株式会社、JALスカイエアポート沖縄株式会社、株式会社JALスカイ、ヤマト運輸株式会社、佐川急便株式会社、日本通運株式会社、相模鉄道株式会社、サントリーロジスティクス株式会社、株式会社ホームロジスティクス、アジア航測株式会社、株式会社パスコ、朝日航洋株式会社、株式会社二葉、東日本高速道路株式会社、日本BCP株式会社、ファミリー引越センター株式会社、株式会社ギオン、株式会社丸和運輸機関、国際自動車株式会社(kmグループ) ほか

旅行・エンタメ業界

株式会社グランベルホテル、株式会社ホテルオークラ東京ベイ、株式会社ホテルはまのゆ、株式会社まる久旅館、株式会社伊東園ホテルズ、株式会社三井不動産ホテルマネジメント、星野リゾートグループ、東急リゾーツ&ステイ株式会社、藤田観光株式会社、日本ホテル株式会社、株式会社農協観光、株式会社日本旅行、株式会社メッセ・ゴー、ニュートン・サンザグループ、株式会社ニュートン(パセラリゾーツ)、ピーアークホールディングス株式会社、株式会社台東第一興商、アンダーツリー株式会社、KCJ GROUP株式会社、四季株式会社(劇団四季)、一般財団法人公園財団、株式会社ATI、株式会社アシロ、コナミグループ株式会社 ほか

住宅・建設業界

旭化成リフォーム株式会社、大東建託株式会社、トヨタホーム東京株式会社、住友林業ホームテック株式会社、積水ハウス株式会社、大和ハウス工業株式会社、株式会社東配工、東京ガスネットワーク株式会社、京成建設株式会社、大成建設株式会社、世紀東急工業株式会社、みずほ不動産販売株式会社、株式会社エイブル、株式会社タカラレーベン、株式会社プレサンスコーポレーション、株式会社ホーク・ワン、株式会社大京穴吹不動産、三井住友トラスト不動産株式会社、三井不動産リアルティ株式会社、三菱UFJ不動産販売株式会社、株式会社レオパレス21、株式会社学研ココファン、大和ハウスリアルエステート株式会社、株式会社共立メンテナンス ほか

公務員業界

財務省、法務省、厚生労働省、防衛省 陸上自衛隊、防衛省 防衛装備庁、名古屋家庭裁判所、関東信越国税局、東京国税局、埼玉県市町村総合事務組合、東京都庁、埼玉県庁、千葉県庁、茨城県庁、横浜市役所、さいたま市役所、千葉市役所、川崎市役所、柏市役所、盛岡市役所、横須賀市役所、越谷市役所、台東区役所、大田区役所、品川区役所、文京区役所、日の出町役場、箱根町役場、邑楽町役場、長瀞町役場、警視庁、千葉県警察本部、埼玉県警察本部、東京都教育委員会、東京消防庁、千葉市消防局 ほか

IT・コンピュータ業界

NECフィールディングシステムテクノロジー株式会社、パーソルプロセス&テクノロジー株式会社、一般財団法人日本気象協会、株式会社NEXCOシステムソリューションズ、株式会社NTTデータビジネスシステムズ、株式会社インテックソリューションパワー、株式会社クレスコ、株式会社コンセプトアンドデザイン、株式会社ニーズウェル、株式会社マイナビ、株式会社情報技術センター、株式会社帝国データバンク、株式会社東京商工リサーチ、株式会社日立システムズ、三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社、三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社、東京海上日動システムズ株式会社、富士ソフト株式会社 ほか

マスコミ・通信業界

株式会社NTT東日本-南関東、コンピュータ・ビジュアルシステム株式会社、株式会社クリエイターズボックス、株式会社スパイス、株式会社ダブルアップ、株式会社ドックス、株式会社よしもとブロードエンタテインメント、株式会社博報堂プロダクツ、株式会社JTBパブリッシング、株式会社建通新聞社、株式会社佼成出版社、株式会社神奈川新聞社、株式会社インターネットイニシアティブ、株式会社ドコモCS、JCOM株式会社、YOUテレビ株式会社、沖縄テレビ放送株式会社、株式会社ゴンドラ、株式会社ADKホールディングス、株式会社デイリースポーツ案内広告社、ソウルドアウト株式会社、株式会社日本経済社、株式会社求人ジャーナル ほか

スポーツ・健康業界

ジュビロ磐田、株式会社名古屋グランパスエイト、ガイナーレ鳥取、株式会社栃木サッカークラブ、株式会社蹴、一般社団法人関東地方公営競馬協議会、株式会社大宮スイミングスクール ほか

農林・水産業界

小山農業協同組合(JAおやま)、越谷市農業協同組合、茨城県西農業共済組合、さいたま農業協同組合(JAさいたま)、ホクレン農業協同組合連合会、塩野谷農業協同組合、さがみ農業協同組合(JAさがみ)、水戸農業協同組合(JA水戸)、大塚秀農園 ほか

取得目標資格
税理士<国>、司書教諭<国>、司書<国>、保育士<国>、測量士<国>、測量士補<国>、社会福祉士<国>、精神保健福祉士<国>、学芸員<国>、社会教育主事任用資格、児童指導員任用資格、児童福祉司任用資格、社会調査士、日本心理学会認定心理士、幼稚園教諭免許状<国>(1種)、小学校教諭免許状<国>(1種)、中学校教諭免許状【理科・社会・国語・英語・宗教】<国>(1種)、高等学校教諭免許状【理科・地理歴史・公民・情報・商業・国語・書道・英語・宗教】<国>(1種)ほか ※取得できる資格は学部・学科(コース)により異なります

アクセス

所在地 アクセス

品川キャンパス : 東京都品川区大崎4-2-16

JR山手線、湘南新宿ライン、埼京線・りんかい線「大崎」駅から徒歩 5分

JR山手線、都営地下鉄浅草線「五反田」駅から徒歩 5分

東急池上線「大崎広小路」駅から徒歩 1分

東急目黒線「不動前」駅から徒歩 13分

熊谷キャンパス : 埼玉県熊谷市万吉1700

JR高崎線、湘南新宿ライン、新幹線・秩父鉄道「熊谷」駅からバス 10分

東武東上線「森林公園(埼玉県)」駅からバス 12分

学校広報ご担当者様

さらなる情報掲載や掲載内容のご修正をご希望の場合は こちら よりご連絡ください。